今調査は2009年1月16日から21日の間、無料メール転送サービスCLUB BBQの登録会員に対して行われたもので、有効回答数は437人。男女比は52.4対47.6で、年齢階層比は20代12.1％、30代47.6％、40代31.4％、その他8.9％。

設問では「不況で」としか説明がされていないが、自宅にいる時間が長くなった理由は多種多様に考えられる。拘束時間の減少という観点では「残業の減少」「自宅待機命令」「労働時間短縮」「解雇」など、そして自身の経費節約という観点では「レジャー費節約」などが挙げられる。特に後者は「巣ごもり」とすら呼ばれているらしい。

それでは実際に、どれほどの人が自宅にいる時間が増えたと実感しているだろうか。全体では18.3％の人が「増えた」と回答。「減った」の2.3％をはるかに超える値を出している。

「不況の影響で」家にいる時間は増えたか

男女別ではほぼ変わらない値が出ているので特に言及することはないが、年齢階層別では20代が比較的低い値を見せている。これは元々「家にいる時間が多いから」なのか、それとも時短・レジャー費の削減が少ないからかなのかは(このデータからだけでは)分からない。しかしこれまでの各種データを顧みると、むしろ前者の可能性・割合が高いように思われる。30代以降はややぶれがあるものの、いずれも約2割の人が「増えた」と答え、「減った」人はわずか2％前後でしかない。全般的には「大勢に影響を与えるほど大きな流れではないが、自宅滞在時間が増える傾向を見せている」と見てよいだろう。

今はまだこの程度の割合でしか無いが、今後はさらに増加することが予想される。本調査結果では「自宅滞在時間が増える」「ならば自宅の調度品に興味を持つ時間が増えるはずだ」「部屋の模様替えに関する意識はどうだろうか」と話を展開しているが、今回はこれについては省略する。もっとも、この流れが加速化すれば、住関品の売上が落ち込んでいるデパートにとっては起死回生のチャンスはあると見てよい(何も手を打たないと、ディスカウントストアやDIYショップに客を奪われるばかりだが)。

アメリカの各誌では不況の影響で、今調査結果と同様に男性が自宅にいる時間が増え、男女間の関係にも変化が生じつつある、図書館の利用が急増した(書籍の利用だけでなく、付属のインターネット端末で求人広告をチェックする)など、個人や家族単位の社会生活・行動にも大きな変化が現れている。似たような現象は日本にもじきに顕著化することだろう。住宅に限っても、買い換えをすることなく既存の家に住み続けるため、安価なリフォームやお値打ちな住関品の人気が高まるかもしれない。

また、(主に)世帯主である男性が家にいる時間が長くなることで、家族間の関係にも変化が生じる可能性がある。これらの現象は中長期的に見えてくるため、今後時間をかけてみていく必要があるだろう。