セガが今回再び早期退職者募集を実施するのは、営業損益を来期黒字化するためには、人件費を中心とした固定費のさらなる削減が必要不可欠であると判断したため。説明にいわく「現状の収益規模に見合った適正人員規模にすることを目的に」としている。要は「これだけ儲けられる可能性がある事業なら、人員はこれだけいれば十分だ。あとは要らない」という考え方を意味する。

具体的には2009年2月10日から2週間程度の間に、560人をメドに希望退職者を募る予定。現在のセガの従業員数は3127人だから、約17.9％が対象となる。大ざっぱにいって「5人に1人は辞めてもらう」判断という意味。なお560人すべて充足した場合、特別退職金などの支出が生じるために、連結決算ベースで40億円程度の特別損失が発生するとのこと。しかしその一方、セガ自身の人件費は年間50億円程度削減できるという。

さらにセガでは、「将来性・収益性の低い約110店舗を閉鎖」「開発タイトルの絞込みを促進してコンシューマ事業・アミューズメント機器事業の研究開発費をこれまでと比べて20％ほど削減」を行うのとこと。具体的にどのラインが併合・閉鎖されるかまでは今回のリリースでは公表されていないが、単純計算でも「5本に1本は開発中止」が行われる可能性がある。

セガでは今回の「人員削減」「研究開発費の削減」「店舗新規閉鎖」の3点を断行することで、(特にアミューズメント施設事業において)「来期以降の売上高を厳しく見積もっても確実に利益を創出できる収益構造を確立」すると説明している。

景気の後退感の中で、さすがにアミューズメント関連も厳しさを迎えつつある。客足が遠のいたゲームセンターでも、1プレイあたりの料金を値上げしたという話をあちこちで見かけるようになった。「現状の収益規模」が縮小している以上、提供する側も規模を縮小するのはやむをえないのかもしれない。

ただし今回のリストラクチャリングで収益性そのものが必要以上に削られてしまい、「事業規模縮小」「収益規模大幅に縮小」「さらに事業規模縮小」という、負のスパイラルに陥ってしまう懸念は否定できない。状況を適切に見計らわないと、「真に必要な部分」まで削り取ってしまいかねず、注意が必要だといえよう。