今調査はインターネット経由で1月1日から5日の間に行われ、有効回答数は1万3923人。男女比は46対54で、年齢階層比は30代37％、40代30％、50代以上18％など。

経費の節約をした人に、具体的な節約方法を複数回答で尋ねたところ、過半数の人が答えたのは「購入やサービス利用の回数を減らした」。例えば美容院の頻度を月二回から月一回に変えるとか、たばこを一日二箱から一箱に減らしたといった形だろう。

具体的な節約方法は?

【貯蓄を大いに盛り上げる6つのクーポンなコツ】や【ケータイクーポン、男性よりも女性が活用中】にもあるように、普段は見過ごしがちな割引きクーポンをフルに使い、同じ商品・サービスの購入でも支払い料金を節約する方法、冒頭で説明した「複数のお店に足を運び、安い商品だけをつまみ食いならぬつまみ買い」なども多くの人が節約方法として採用しているが、その他にも「購入やサービスの利用そのものを止めた」「無駄を省くために単品・少量の購入に変えた」など、商品の需要そのものが減退する方法を多くの人が採用しているのが分かる。

無駄なものを余らせるよりは遥かにマシではあるのだが、必要以上に「我慢」をして消費やサービスを減らしてしまうと、「消費者側はQOL(生活の質)が減少する」「生産・供給側は売上が減り事業が難しくなる」などの問題点が生じてくる。不景気な時代特有の「マイナススパイラル」の一環だが、その傾向が強く出ている感があり、注意を要するといえよう(消費者側の視点で見れば「売り手の事情より自分の事情が優先」は当然ではあるが)。

一方、【この頃アメリカで流行っている「トレードダウン」という考え方】などで解説した「トレードダウン」(同じような用途の商品を今までよりランクを落として購入する)の考え方は日本国内ではまだ広く浸透しているわけではないようだ。あるいは、例えば「ビールを止めて発泡酒にしよう」「みそラーメン大盛りをしょう油ラーメンの普通盛りに」「御米をササニシキからブレンド米にしよう」など、「トレードダウン」ということをイメージせず、知らず知らずのうちに行っているのかもしれない。

もちろんこのような世相において、逆に売上を伸ばす企業も多い。状況やニーズに応える形で臨機応変に対応できるか否かで、キツくなる消費者の財布を開かせられるかどうかが決まってくるといえよう。