新聞が購入されるルートは大きく分けると「個別家庭」「駅売りをはじめとする売店」「企業での一括購入」の3つ。駅売りの販売部数はあなどれないものがあるが、同時に波があるのも事実。売店買取ではないので、売れ残れば「返品」として戻ってきてしまう。企業での一括購入は「買い取り」だが数はそれほど多くない。やはり一番「安定した売上」「部門別で分けるともっとも大きな売上」を挙げているのは「個別家庭での購読」。

その個別家庭において、どの新聞を買うのか、あるいは新聞そのものを購読するか否かについて決定する権限を持っている人について尋ねた結果が次のグラフ。

家庭における新聞購入(購読契約)の決定権

今調査は全国の既婚女性に対して行われたもので、女性側の意見のみがデータとして用いられている。冷静に第三者の目から見れば、もう少し女性側を割り引く必要があるかもしれない。しかしそれを考慮しても、「家庭内における新聞の定期購読に関する決定権は妻側にある」傾向が強いと考えても問題はないだろう。

家庭内における新聞といえば、朝食時に夫がごはんを食べながら新聞を読んで、妻に叱られるというシーンを容易に想像する。読み手も、購入決定権も圧倒的に夫側にあるのかとと思いきや、意外な結果が出たという次第だ。

「ならば女性向けの日刊紙を発行すれば良い」という考えが頭に思い浮かぶが、それでは「駅売りなどの売店」での購読は見込めない。「購入決定権が妻側(女性側)有利にあるとしても、実際には家庭内で誰が新聞を読むのか」という点など考慮すべき点は多く、今回取り上げたデータだけでは推測を深めることはできない。しかし、新聞購読者数の減少をひも解くカギがありそうな気がするのも事実だ。参考にできるデータが調査機関から公開されることがあれば、あらためて考察してみることにしよう。

(最終更新:2013/09/05)