今調査は10月29日から10月30日の間にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1010人。男女比は59.2対40.8。年齢階層比は35～44歳がもっとも多く36.4％、次いで45～54歳が23.7％、25～34歳が21.8％など。

株式や投資信託などリスクを生じる金融商品は、当然儲けることもあれば損をすることもある。余剰資金で運用をしていたとしても、運用結果が個々のマインドに与える影響は少なくない。それを統計データとして裏付けたのが今回の調査。

まず「運用成績が良好だった」時に「消費を増やした」と回答した人は41.7％に及んだ。具体的な対象としては「外食」が多く3割近く、次いでほぼ同数で「旅行(国内)」が挙がっている(次のグラフもあわせ、選択肢の中から上位五位を抽出したものと思われる)。

運用成績が良好だった時に実際に消費を増やしたもの

日常生活でたしなむ食品や洋服などはあまり選択されず、普段縁遠い外食や旅行を挙げるなど、ボーナス(や宝くじ当選金)を手にした時のような選択肢であることがうかがえる。非定期的な臨時収入、あるいはそれに類するものを得られた時には、ついつい財布のヒモもゆるんでしまうということだろう。

一方逆に、運用成績が悪かった時はどのような心境になるか。昨今の株安を見るに、現在進行形のようにすら思えてくるのが次の結果。こちらは消費活動を抑制したと答えた人は36.2％に達しており、やや「成績が良かったとき」よりは少ないものの4割近い人が「消費を減退する」と回答している。

運用成績が悪かった時に実際に消費を抑制しようとしたもの

こちらは「よかった時に増やしたもの」以上に「外食」の割合が大きいことが分かる。自分へのごほうび的な意味合いの強い「外食」産業が最近軟調なのも、金融市場の低迷＝投資家の運用成績の悪化が遠因であることは容易に想像できよう(ちなみに「ごほうび」に該当しない低価格の外食産業は、逆に売上を伸ばしている)。

同調査では他にも消費活動に関する調査結果が伝えられているが、特に家庭内での食品を増やし、その分外食を減らす割合が大きいことが確認できる。これは「ごほうび的な外食を削り、その分節約のために自炊の割合を増やす」ライフスタイルの変化と見て良いだろう。

可処分所得が減る現況においては、「ぜいたくは敵だ」が共通認識として浸透しつつあるようだ。個人ベースの消費性向がこのように変わることで、各関連産業にも少なからぬ影響が生じることだろう。

■関連記事:
【株価が安いとどんな良いこと・悪いことがあるのか再確認してみる】