今調査は11月7日から9日までの間に、15歳から59歳で過去一か月間に映像コンテンツを視聴した経験のあるインターネットユーザー1000人を対象に行われたもの。男女比は1対1、年齢階層比は10代～50代の十年区切りで均等割当。

料金体系という視点で見れば、動画配信サービスは「無料」「有料」に区分できる。その区分でそれぞれの動画サービスに対し利用したことがあるものを挙げてもらった結果が次のグラフ。要は「直近における動画配信サービスの利用・普及度合い」と見てよい。

あなたが利用したことがある動画配信サービスを次の中からすべてお選びください

この結果から導き出せる、あるいは推測できることを箇条書きにすると次のようになる。

元記事では概要として「有料サービス利用者は平均で月1700円を費やしている」ことが語られている。しかし動画配信サービス利用者のうちわずか3％しか利用していない(＝料金が支払われていない)状態において、この平均支払額で果たして採算がとれるものなのか、疑問でならない。あるいはビジネスラインとして単体で採算をとるのではなく、付帯的なサービスとして提供しているだけで、単独では赤字でも全体として利益があがればよい、つまり「呼び水的なもの」として考えている部分もあるのかもしれない。

ともあれ利用者絶対数の視点から見れば、しばらくは「無料サービス絶対優位」の状況は今後もしばらく続くことだろう。あるいは今回の調査で挙げた上位4サービスの寡占化が、ますます進展する可能性も考えられよう。