今調査は集計方法・指標を改めた新仕様によるはじめてのデータ。ブラウザからの利用だけでなく、Windows Media PlayerやiTuneなどのインターネット・アプリケーションによる各コンテンツの利用もカウントに含まれている。さらに、「家庭のみ」「職場のみ」だけでなく、「家庭・職場全体」での各種数字も算出しているとのこと。

家庭でのインターネット利用は特に他人の目をはばかることはないが、職場ではそうも行かない。また、音声が使われるマルチメディア系のサイト・サービスは職場での利用は困難なものとなる。逆にビジネス系のニュースサイトは実際に仕事で利用する場合もあれば、「仕事をしているようにも見える」ため「飛びぬけて見たいわけではないけれど、リスクは低い」ことから、どのサイトを使おうかという選択肢の中からも選ばれやすい。

職場を加えることで利用者数ランキングが変動するブランドの例

発表されたデータによれば、「家庭のみ」「家庭・職場全体」それぞれにおける相対順位ランキングにおいて、

という傾向が見られる。例えば「家庭のみ」「家庭・職場全体」においてNIKKEI NETは78位から53位(利用者数は66％増し)に順位が向上するが、レシピサイトのCOOKPADは64位から84位(利用者数は9.3％増し)に順位が後退し、利用者数の増加も低い値にとどまる。特に後者においては、一般ポータルサイトの増加率20％前後と比べても低く、いかに職場でのアクセスが敬遠されているかが分かる。また例示はされていないが、アダルト系や趣味趣向性の強いサイト(例えばアニメ、イラストなど)も、職場からのアクセスが減ることは容易に想像できる。

当然のことながら、「家庭」と「職場」ではアクセス環境も異なるし、アクセス全体数では「家庭のみ」よりも「家庭・職場全体」の方が多い。ベストは閲覧する環境を気にするアクセスできるサービスではあるが、もし仮にサービス提供側が「少しでも利用者数・閲覧数を増やしたい」と考えているのなら、「利用環境を選ばず閲覧できる」ものを選んだ方がハードルは低いものとなるだろう。