今記事では「耐久消費財の構成は『日本はAV機器とIT関連』『アメリカは自動車中心』」という、興味深く気になるデータも掲示されている。それと共に目に留まったのは「薄型テレビの普及進捗が、かつてのカラーテレビのそれと同じ傾向を見せている」というものだった。テレビは耐久消費財(長時間使用に耐える消費財。目安は1年以上長持ちするか否か)の中でも、もっともその影響力・割合が大きく、消費全体を推し量る上で注目すべきアイテム。

薄型テレビ(液晶やプラズマ含む)・ブラウン管のカラー＆モノクロテレビの普及率推移

今レポートには

という推測が提示されている。確かにこのまま薄型テレビの普及率がカラーテレビのそれと同じ傾向を見せれば、10年足らずで「テレビ世帯」に普及するために必要な残り9000万台(カラーテレビからの買い替え)の需要が生じる計算になる。

総保有台数。普及率がほぼ100％に達した80年代初頭以降も伸びているのは、1世帯当たり複数台数を持つ場合などがあるから。

10年間で9000万台。単純計算で年間900万台。とんでもないボリュームの需要に見える。これをもってレポートでは「普及段階にあるテレビや、同様に普及段階にあるビデオデッキは、景気の影響を受けつつも息の長い拡大が見込まれる」と結論付けている。

さて。

今レポートはあくまでも経験則上の数字を元に推測したもので、その他の環境はあまり配慮されていない。そこで「プラスα」という意味で「テレビを取り巻く現況」を色々と追加してみることにしよう。

まずは箇条書き。

などが挙げられる。

プラス要因は大きく分けると3つ。来年あたりからそろそろ「地デジに移行することだし、せっかくだから」という「地デジ化ついでに薄型テレビを買いましょう」パターンが一つ。円高などによる海外製品との競争激化により、薄型テレビをはじめとしたAV機器の価格が下落し、消費意欲が増す傾向にあるのが一つ。最後はオマケ的なもので、省エネや「よりダイナミックな映像を楽しみたい」人には薄型テレビの方が好まれる。

特に「地デジ」による後押しは大きく、これだけなら「本当に10年間で9000万台売れるかも」と思ってしまう。しかしマイナス要素を見ると、疑問符を投げかけざるを得なくなるのも事実。

まずもっとも大きなマイナス要素は、「ブラウン管テレビから薄型テレビへの移行」は「モノクロテレビからカラーテレビ」ほど劇的・必要性の高いものではないということ。携帯電話ならアプリが動くか否か、パソコンならWindows3.1とWindows95、録画装置ならVHSとDVDの違いのような、「誰にでもすぐに分かるような、必ず変えたくなるような違い」が見受けられないということだ。「地デジ化問題は？」という意見があるが、現行のテレビでも別売りのチューナーをつければ移行後もアナログテレビを使えてしまう。画質や機能にこだわらない人なら「これでOK。壊れるまでは買い換える必要はないネ」という次第。

次に、これも地デジと関係してくるのだが、パソコンや携帯電話で地デジが搭載されていれば、それらのメディアでテレビ放送を閲覧することが可能となる。特に携帯電話でのテレビ視聴は最近増加する傾向にあり、「じっくりと見るわけじゃないから携帯電話のテレビでいいや」と、わざわざテレビを買い換えることなく満足する人も少なくない。テレビの購入意欲が元々低かった人は、薄型テレビに買い換えることなく、手元の地デジ端末で満足してしまう。

最後に「薄型テレビに買い換えてまで見るべきものがあるのか」という問題。詳細の解説は別記事にあるので譲るとするが、メディアの多様化と共にテレビ放送の質そのものが劣化し、テレビの視聴者に対する求心力が低下する傾向にある(テレビへの広告出稿の減少がひとつの裏づけ)。「見たい」という気持ちが低下すれば、携帯電話の地デジなどに横すべりする人、あるいは「見ない」という選択肢を選ぶの数も増えてくる。

これらの要素を考慮すると、「カラーテレビの普及時」のような急激な普及率を、薄型テレビも後追いする形で果たすのかどうかは少々疑問を呈せざるを得ない。第一「カラーテレビの普及時」の急激な普及率は、「テレビ無し世帯」「テレビ1台のみ世帯」がほとんどだったことから得られたもの。現在では「1世帯に複数台」が前提であり、世帯毎の台数が違うのに、一斉に同じ割合で切り替わると想定することに無理がある(仮に1世帯に2台のテレビがあったとして、いちどきに両方とも薄型テレビに買い換えるだろうか？)。

地デジへの切り替え、テレビコンテンツの急速な質の劣化、「メディア」の立ち位置の変化、新メディアの登場による視聴者の注意拡散化、広告業界の急変など、さまざまな変化が2011年の地デジ切り替えに向けて加速度的に起きている。ベースとなる媒体であるテレビの新型機である「薄型テレビ」の売れ行きは、家電業界はもちろん、テレビ放送業界にも気になる要素だろう。

今レポートの予想「10年間ほどで9000万台」が正しいのかどうか、(いずれにせよ寿命がくればテレビは買い換える必要が生じるので)もう少し長期間にかけて普及していくのか、それともテレビの世帯普及総台数自身が減少するのか。ここ数年のうちに、その答えが見えてくるに違いない。

★2009.6.16.追記

元資料執筆担当者からのご意見がありましたので要旨を掲載します。当方の記事内容でいくつか当方側の誤認に対する指摘もあります。

当追加文、本文、さらには原文そのものを熟読し、原文の大意を把握していただければ幸いです。