今調査は12月5日から7日の間、大阪府在住で公立の小中学校に通う子どもがいる22～59歳の携帯電話利用者に対して携帯電話経由で行ったもので、有効回答数は270人。男女比は45.6対54.4、年齢階層比は非公開。なお大阪府では【「小中学校へのケータイ持込原則禁止」保護者は7割が賛成】で触れているように、政令市である大阪市・堺市を除く公立の小中学校への携帯電話持ち込みが原則禁止されることが決まっている。

今調査では「ケータイ依存」か否かについて、問い合わせをした対象である保護者自身と、その子どもについて尋ねている。子どもについてもさまざまな属性で回答を区分しているが、母数があまりにも少ないためデータとしての信ぴょう性にはやや難がある。そこでここでは「保護者全体」「子ども全体」に限り、グラフ化してみることにした。

なお「ケータイ依存」について設問では具体的事例の提示や定義をしていない。しかし逆に「ケータイ依存」という言葉だけで問い合わせた意味を考えると、「やや否定的な意味合いで『携帯電話に依存しきっている』」という点で当てはまるか否かを考えて良いだろう(具体的には例えば【あなたも実はすでに……!? ネット依存症の26症状と13のチェックリスト】などのリストがある)。

自分自身と自分の子どもが「ケータイ依存」か否か

チェックリストや医師の診断があるわけではなく、あくまでも自己認識、さらに子どもの場合には(保護者とはいえ)本人以外の第三者の判断によるものだが、それでも「思う」「やや思う」をあわせた「ケータイ依存かもしれない」派は「保護者・子ども共に3割強」を占めていることがわかる。

言葉じりを突っ込むわけではないが、この「ケータイ依存」が単に「携帯電話って便利だから、色々活用するので、つい長く使ってしまう」程度のものなら特に問題は無い。「自転車が便利だからよく使う」「コンビニ弁当ってわざわざ料理しなくて良いからついつい頼っちゃう」という程度のもの。

しかし【「メールの返事がこないと不安」子どもの携帯依存傾向】や【20代では1/3以上が「自分はケータイ依存」】のように、「ケータイ依存」にとどまらず「ケータイ依存”症”」という表現が適切なレベルに達してしまうと、多少なりとも問題が生じてくる。「～症候群」のように心身へのマイナス影響が懸念されるからだ。

今調査では「ケータイ依存」はむしろ副題のようなもので、子ども向けの携帯電話利用状況に関する話がメインを占めている。そのため、「ケータイ依存」についてはそれ以上突っ込んだ設問はしていないようだし、回答も公開されていない。とはいえ、親子共々実に3割が「ケータイ依存」を認識しているという点は、色々と考えさせられるものがあるといえよう。