今調査は8月～11月までの間、主要ネット通販サイト(物販系)836サイトを対象に、それぞれのウェブサイト上のデータを集計したもの。また、実店舗のデータは同研究所が昨年(1～3月・252社対象)実施したデータを元にしている。そのため約一年のブランクがあるため、両データには多少の「ぶれ」を考慮する必要がある。

ネット通販サイト・小売業の実店舗における「ポイントプログラム」の存在の有無について比較したデータは次の通り。ぱっと見で分かるように、実店舗の方がかなり多い結果となっている。

実店舗ポイントプログラムの存在の有無

ネット通販サイトプログラムの存在の有無

この違いは、元々ポイントプログラムの目的の一つに「顧客の個人情報取得」があり、実店舗ではそれを求められるものの、ネット通販サイトでは商品の配送のために「購入時には原則的に顧客の個人情報を入力しなければならない」ためと思われる。すなわち、わざわざポイント付与で「顧客の個人情報取得」を取得する必要性がないのが、ネット通販サイトでポイントプログラムが少ない理由だろう。

しかしポイントプログラムのもう一つのメリット・特徴である「顧客の囲い込み」(ポイントを取得した顧客はそのポイントを溜め込むため、あるいは消費するため、ポイントが利用できる店舗を継続使用する傾向がある)は実店舗・ネット店舗共に変わるところが無い。特に新規参入のハードルが低いため競争が実店舗以上に激化しているネット通販においては、販売している商品そのものが特殊で他店舗には無いもの(例えばタレントショップ、ブランドし好品)をのぞけば、ポイントプログラムによる「顧客の囲い込み」が求められるようになるものと思われる。