今調査は11月1日から5日の間、インターネット経由で行われたもので有効回答数は1万5382人。男女比は46対54で、年齢階層比は30代が36％、40代が29％、50歳以上が19％など。

電気自動車とは原則的に電動機(モーター)を動力源として動く自動車のことを指す。既存のガソリンエンジンによる普通(ガソリン)自動車やハイブリッド車と異なり、電気を動力エネルギーとして用いることになる。低音・低公害・低ランニングコストなどのメリットがある一方、現時点では自動車本体が高価になってしまうことや電池交換が必要になること(電池の寿命が車体より短いため)、さらには馬力が小さいこと、走行距離が短いこと、インフラが整っていないことなどの短所も多い。ただし短所の多くは技術の進歩や関係各員の努力によって解消可能なものばかりで、将来性は高い。

さてその「未来の自動車」とも表現できる電気自動車について、積極的に開発に取り組んでいるように見える自動車会社を複数回答で選んでもらったところ、トヨタ自動車が半数近い票を得てトップについた。

電気自動車開発に積極的に開発に取り組んでいるように見える自動車会社

実際には大手自動車メーカーは多かれ少なかれ皆電気自動車のプロジェクトラインを持ち、開発に取り組んでいる。昨今の原油高でスポットライトを浴び、開発が加速しているが、中長期的にはガソリンエンジンによる自動車にとって代わられる可能性を秘めているからだ。しかし開発の進捗度や試作車のアピール度、さらにはその会社自身の規模や知名度などから、トヨタをトップにホンダ、三菱自動車、日産などの大手自動車メーカーが上位につく結果となったのだろう。

直近では商品先物市場に乱入していた投機マネーが一斉に手を引いたことや、景気後退による需要縮小を嫌気する形で、原油取引価格が50ドルを割り込み、ガソリン価格もそれに連動する形で値を下げる気配を見せている。ガソリン価格の高騰によって加速した電気自動車開発スピードも、ややブレーキがかかる可能性も否定できない。各自動車メーカーにとっても、多額の開発費の負担が重くなることは間違いない。

しかし中長期的な視点で考えれば、開発の持続こそが大きな成果をもたらしうることもまた事実。この不況感の中で、あえてどこまで電気自動車開発を促進するかによって、十年単位の各自動車メーカーの行く末か決まるかもしれない。