今調査は10月31日から11月1日、20歳以上に対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000。男女比は1対1、年齢階層比は20代・30代・40代・50歳以上で均等割当。

去年の夏ごろから顕著化した、アメリカ発の金融危機は今年に入ってからさらに深刻さを増し、身近な生活環境など実体経済にも深い影響を及ぼすようになった。商品先物の暴騰に伴う各種原材料費の高騰は沈静化の様相を見せているが、特に今夏以降は市場のダイナミックな変動で企業業績の悪化に拍車がかかり、景気が急速に悪化しつつあるのは個々が肌身を持って感じているはず。

このような状況において、「半年前と比べて金融情報への関心が高まったか否か」について尋ねたところ、過半数の52％が「非常に高まった」「少し高まった」と、「高まった」と答えた。

半年前に比べて株価や為替など金融関連情報への関心はどのように変化したか

変わらない人は3割足らず、逆に関心が低くなった人は6％に過ぎない。多くの人が関心を高める、あるいは高めざるを得なくなったと見て良いだろう。

詳細は未公開だが、「金融情報を得るメディア」の上位には「テレビ」(66.7％)や「インターネット」(60.8％)がつき、特にインターネットを選んだ理由として「いつでも」「リアルタイムで情報が閲覧できる」ことを挙げている。【アクセス数前年比300％増し～金融危機で大いに注目を集める金融新聞系サイト】でも挙げたような、「金融関連サイトへのニーズの高まり」の理由がここからも見受けられる。また、ネット経由の情報入手先としては「金融機関のサイト」24.0％を大きく上回る形で「検索エンジン系などのポータルサイト」49.1％が挙げられている。総合的な情報を得られ、いつも活用しているという点で重要視されているのだろう。

ちなみに金融関連情報をインターネット経由で入手する際に使う機器としては、大多数の人が「パソコンのみ」と回答しており、携帯電話は補完的に使われる程度であるという回答が得られている。アンケートそのものがパソコン経由で、ということもあるのだろうが、チャートなどの図式が多く使われることの多い(＝携帯電話では画面の大きさから把握しにくい)、そしてパソコン版の簡易版がタイムラグと共に流されるというイメージの大きい携帯電話においては、一刻を争う金融情報の場面では重要視されていないようだ。

文字ニュースのリアルタイム性はともかく、図表については携帯電話そのものの大きさとも大きく関わってくるので、このハードルはなかなかクリアするのは難しい(画面を大きくすれば「携帯」電話ではなくなってしまう)。それこそ将来的に技術が進歩し、画面から投影される形で3Dスクリーンのようなものが立体表示される仕組みが携帯電話に組み込まれないと、この問題の根本的な解決はできないだろう。