【コーエーとテクモ、経営統合に向けた経営統合委員会設置を正式発表】や【「来春にテクモと共同持ち株会社を」コーエー社長語る】にあるように、内部事情によるテクモ社内の混乱やスクウェア・エニックスによる「アプローチ」、さらにはコーエーとの協議による経営統合委員会への設置へと、テクモを取り巻く環境はこの数か月で劇的な変化を見せている。直近ではコーエーとテクモとの間で株式交換を前提とした経営統合をする方向で話がまとまり、具体的な内容を詰めるための経営統合委員会が設置され、協議が進められてた。

今回発表された正式統合計画によれば、2009年1月26日に臨時株主総会を開いて承認を求め、その上で「テクモ普通株式1株に共同持株会社の普通株式0.9株」「コーエーの普通株式1株に共同持株会社の普通株式0.9株」を割当公布。そして2009年4月1日に設立登記を行うと共に上場が行われることになる。

両社の規模をそのまま単純に合算した場合、資本金は約150億円、従業員数は約1700人、年間売り上げは約410億円という、かなりボリュームの大きなゲームメーカーが誕生することになる(類似例として【カプコン(9697)】は昨年度売上が830億円。その半分程度となる)。

なお合意内容はありがちな「相乗効果」の類が語られているが、多国市場の展開や「多様化した消費者ニーズに対応する新たなタイトルの創出」、とりわけ「両社が有するアクションやシミュレーションといった高い技術力やノウハウを共有することによる開発の効率化、及びタイトル開発力の更なる強化」という気になる表現が目に留まる。さらにオンラインやモバイル、周辺ライツ事業への展開も積極的に行うとのこと。

テクモ・コーエー間の協議が始まった際に冗談半ばに語られてた「3Dな織田信長や劉備元徳のビーチバレー」はともかく、両社タイトルの融合的な新タイトルの登場や、良い部分を掛け合わせた新しいシリーズの登場も十分に考えられる。ソフトの性質的にややベクトルが異なるものを展開している両社の統合で、どのような新展開が見られるのか。色々な意味で今後注目していきたいところだ。

(最終更新:2013/08/02)