具体的なデータは、【直近が2008年7月～9月のもの】。先に記事にしたのは直近データが4月から6月のものだったので、それから3か月が経過したことになる。いずれも「1号あたりの平均印刷部数」で、印刷証明付きのもの。つまり「この部数を間違いなく刷りました」という証明がついたもので、雑誌社側の公証部数ではなく、また「販売部数」でもない。雑誌毎に季節による売上の変動や個別の事情があり、そのまま比較すると問題が生じる雑誌もあるが、その場合は個別で説明していくことにする。どこまで雑誌数の印刷(≒販売)部数が変わっているが気になるところ。

それでは早速、まずは2008年の4～6月期と7～9月期における印刷実績を見てみることにする。

2008年の4～6月期と7～9月期におけるビジネス・マネー系雑誌の印刷実績

雑誌名通り「プレジデント」の威厳が改めて確認できる状況に変化はない。また、【少年・男性向けコミック誌の部数の変化をグラフ化してみる(2008年7月～9月データ)】でも解説しているが「お盆・夏休み効果」(学校や職場が休みで、通勤・通学時に購入する機会が減るため、それを見越して印刷数も少なくなる)がビジネス・マネー系雑誌には大きく出るようで、前期比でプラスに転じているのは「BIG tomorrow」と「ビジネスアスキー(月刊アスキー)」のみ。なお後者は9月発売号から名前を「ビジネスアスキー」(元は「月刊アスキー」)に変更している。

「ビジネス・マネー系」とうたっておきながら、投資系の定期発刊雑誌がほとんどないのも前回通り。急に方針を変更するのも難しいだろうが、ライバル他紙に先んじて公開を決断する雑誌が出て欲しいものだ。

続いて各誌の販売数変移を計算し、こちらもグラフ化してみることにする。要は約3か月の間にどれだけ印刷部数(≒販売部数)の変化があったかという割合を示すもの。よほどのことが無いか、あるいはたまたま定期的な印刷部数見直し時期に当たらない限り、3か月間で大きな変化は見られないはずだが。

雑誌印刷実績変化率(ビジネス・マネー系)

「季節特性」(「お盆・夏休み効果」)に加え、「提出データ形式の誤差」(前回と今回で提出データの形式・厳密度が異なる)による誤差も考慮し、特にビジネス・マネー系雑誌では「季節特性」の「ぶれ」が大きいとし、プラスマイナス5台％を「誤差の範囲」として考えることにする。

それでも「\en SPA!」「COURRiER Japon」「THE21」の下方ぶりは目を向けざるを得ない。これらの雑誌がたまたますべて「夏期は元々売れにくい性質のものだから、あらかじめ印刷数を少なくしておこう」という方針をとっていたとも考えられなくもないが、それよりは「セールスが今ひとつなので印刷部数を減らしている」と見た方が合理性が高い。

【アクセス数前年比300％増し～金融危機で大いに注目を集める金融新聞系サイト】にもあるように金融危機が叫ばれる昨今、金融・経済系のウェブサイトは(確証度・知名度・権威度の高い新聞社・法人系サイトを中心に)アクセスが大幅に伸びているという傾向が見られる。雑誌においても似たような結果が出てもよさそうなものだが、現実としてはやや厳しさが見受けられる。

これらビジネス・金融・マネー関係の雑誌は、確証度はともかく、情報展開のスピードがインターネットと比べて圧倒的に劣る点で「現在の状況をうまく活用し、波に乗る」ことができないようだ。インターネットにも紙媒体の雑誌にもそれぞれ良いところはダース単位で存在する。それらを融合・補完するような形で情報を展開できれば、このような不調な雰囲気からも脱することができるのだろう。

またその一方、繰り返しになるがこのジャンルでは「季節特性」(「お盆・夏休み効果」)による影響が大きい(今年は「金融危機効果」で相殺されるとも考られたが、世の間それほど甘くはなかったようだ)。恐らく3か月後に公開されるであろう10～12月期のデータで、一連の印刷数低下が「季節特性」によるものなのか、雑誌離れを起因としているものなのかが、ある程度つかめてくるに違いない。

(最終更新:2013/08/01)