今調査は1000件を対象に10月22日から23日に行われたもので、男女比は70.0対30.0。年齢層は40歳代がもっとも多く34.4％、ついで30歳代が25.0％、50歳代が21.8％など。金融資産額は1000万円～3000万円がもっとも多く24.3％、500万円～1000万円が22.9％、200万円～500万円が17.2％と続いている。1銘柄あたりの保有期間は2年から5年未満がもっとも多く30.3％を占めている。次いで5年以上が24.3％、1年から2年未満が11.3％。投資に対し重要視する点は、安定した利益成長がもっとも多く46.9％と約半分を占めている。ついで配当や株主優待が30.8％となっている。投資サイクルが個人投資家全般よりやや長めとなっていることに注意する必要がある。

さて、今回の調査の対象期間は【2008年10月の市場展開を「ブラッディオクトーバー」と命名してみる】にもあるように、急激な下落を迎えた期間でもある。そのような環境下で持ち株の損失・含み損について基本的なスタンスを尋ねたところ、半数近くの人が「損切りはしない。株価回復を待つ」と答えている。

持ち株の損失・含み損に関する基本的なスタンス

損切りラインに違いはあるが、損切りをすると定めている人は全体の2割足らずに過ぎない。ただ、「状況次第で決める」人が3割強ほどおり、例えば持ち銘柄が民事再生手続きを開始したり、業績を支えるとしてお目当てだった事業から撤退したり、カリスマ性のあるリーダーが退任して(含み損状態でも)持ち続ける理由が無くなった場合などには、損切りする可能性を残している。

元々調査母体が短期投資家より中長期投資家が多いということもあるが、日本の個人投資家においては、損切りラインを明確化して損失を確定するという考えはあまり普及していないようだ。特に10月の急落相場でも5割近くが「株価回復を待つ」と回答できるあたり、意思の強さが確認できよう。

投資そのものの方針(企業そのものを支える・配当や優待を楽しむ・長期的躍進に期待する)もあるだろう。しかし、何らかの「自分自身への歯止め」を定めておかないと、後で悔やむことになるかもしれない。