元々【リーマン・ブラザーズ社員の憂鬱……株価急落で失われた1兆円】にもあるように、破綻発表以前からリーマン・ブラザーズの経営状況への不信は高まり、株価は急落状態にあった。それと共に金融市場全体も軟調化を見せ、相場は下落の一途をたどり、マイナスのエネルギーを溜め込んでいる状況が続いていた。それが9月15日の破綻発表で弾けとび、9月16日・18日の大幅急落へとつながった。

「リーマン・ブラザーズショック」前後の日経平均株価動向

松井証券では2002年7月17日約定分から、信用取引に関する残高や評価損益率などを当日公開している。今データは松井証券に口座を開き専用ツールで閲覧するか、誰でも無料で購読できるメールマガジン「松井証券マーケットプレゼンス」で確認できる(【サービス開始リリース、PDF】)。対象データは松井証券の顧客に関するもののみだが、各種信用取引に関する同社発表データは、相場全体の様相を確認するのには役立つ指標となる。そこでそのデータを元に、いくつかグラフを形成し、(主に信用取引をしている)個人投資家の動向を確認してみることにする。

「信用評価損益率」とは、個人投資家などが信用取引を使って株式を購入した場合における、その株式の含み損益を表す。要は「借金をして買った株の評価損益」。マイナスなら含み損、プラスなら含み益という具合。信用取引では一般に半年間で売り方(信用取引で株式を売っている人)も買い方(同じく買っている人)も取引を精算する必要があるため、損切りラインの設定も現物取引と比べるとシビアな場合が多く、通常はマイナス10％を超えると「損切り」、つまり損失確定売りが増えるといわれている。

「リーマン・ブラザーズショック」(以後「リーマンズ・ショック」と略)をはさんだ前後一週間において、信用売り方・買い方それぞれの残高と評価損益率をグラフ化したものは次の通りとなる。

「リーマン・ブラザーズショック」をはさんだ前後一週間における信用残の変化

「リーマン・ブラザーズショック」をはさんだ前後一週間における評価損益率の変化

これらのグラフを見ると次のような傾向が推測できる。

特に19日の時点で大きく株価が上昇したにも関わらず、「信用買い方は買い残りを減らし、売り方は積み増す」という状況は注目すべきものといえる。少なくとも信用売り方の投資家たちは、(その時点で評価損益がマイナスに転じてしまっても)今週後半の市場対策発表に伴う株価上昇が一時的なものであり、そう遠くないうちに……早ければ来週頭にも……大きなマイナス要素が発現し、再び大きな下落を見せると読んでいるフシがある。

また信用買い方の残高が減少しているのも、このまま株価がさらに上昇する＝利益拡大を狙えるから今のポジションを維持する・買い増しするよりは、むしろ今週の上昇が一時的なものである可能性が高く、今のうちに「利益確定」や「損失が減った時点で撤収」しておいた方が安全だと判断した人が多かったと考えられる。

彼らの判断が正しかったのかどうかは、次週の相場展開で明らかになることだろう。……少なくとも19日の日本市場が引けたあとのアメリカ市場においては、状況改善のための手法が次々打ち出されたことを好感し大きく続伸している。日曜に何か特別なことが起きない限り、月曜の東京市場は続伸を見せることと思われる。

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(最終更新:2013/08/03)