今調査は9月5日から7日の間、15歳以上のインターネットユーザーを対象に行われ、有効回答数は1000人。男女比、年齢階層比(10・20・30・40・50歳以上)は均等割り当て。

コンビニについてはコンビニ利用者に限定し、その他の店については全体に、直近一年間で利用頻度がどのように変わったかについて、去年と今年、それぞれの調査結果を図式化したのが次のグラフ。

それぞれのお店の利用頻度は1年前と比べてどのように変わったか

コンビニ以外にもさまざまな「身近にある便利なお店」が選択肢としてあげられているが、特にコンビニの利用頻度の変化が激しいことが分かる。利用する機会が増えた人も多ければ、減った人も多い。新陳代謝が激しい、ということなのだろうか。

また、利用頻度が増えた割合はコンビニやドラッグストアに多いように見える。そこでこのグラフを元に「増えた」派から「減った」派を差し引いて、「どれだけ利用頻度が増えたらしい」かが分かる数字を算出してグラフ化したのが次の図。

「どれだけ利用頻度が増えたらしい」か

いずれの業態も利用増加率は昨年と比べて減少の傾向にあるようだが、それでもコンビニやスーパーは10ポイント以上を維持しており、来客数の増加が見込めることがうかがえる。コンビニはともかくスーパーの値が堅調なのは、これまでにも何度と無く解説してきたが、「特に食料品をまとめ買い・バーゲンセール時をフル活用」する点においてスーパーは欠かせない存在だからなのだろう。

一方、コンビニと立ち位置が近く、最近ではコンビニとの差異がほとんど見られなくなった「100円ショップ」(100均)や「ドラッグストア」は大きくその利用頻度が減る傾向にあるのが分かる。スーパー・コンビニと違い、他業種との差異が見出しにくくなったからだろうか。「ドラッグストア」はそれでもまだ全体的にプラスなのが幸いだが、「100円ショップ」にいたっては前年比で6ポイントも「増えた派－減った派」の値を増やしている。

この調査結果だけですべてを語るのは非常にリスキーだが、景気の悪化に伴い消費者が選択眼を研ぎすますようになるにつれ、「コンビニ」「スーパー」に利用を特化し、立ち位置がややあいまいな「100円ショップ」「ドラッグストア」からは距離を置きつつあるようにも見える。今後しばらくは景気の停滞は続き、消費者の消費環境も継続するであろうから、この二極化もますます顕著なものになるものと思われる。

「100円ショップ」に限定すれば食の安全をはじめとした「安全性」への意識の高まりが、同形態最大のメリットである「安価な商品提供」へのハードルとなり、それをクリアしようと努力したところ、存在意義がぼやけてしまったというのも現状の困難さをもたらした一因だろう(何しろコンビニが経営する100円ショップもあるくらいなのだから)。

元々状況が厳しい小売業界において今後どのような淘汰と進化が見られるのか。注意深く見守りたいところだ。