今調査は8月23日・24日に20歳以上の男女に対しインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。男女比は1対1で、年齢階層比は20代・30代・40代・50歳以上で均等割り当て。

風邪薬・頭痛薬などの「大衆薬」(医師に処方されたものは除く)の購入先について複数回答で訪ねたところ、「チェーン系ドラッグストア」が圧倒的で9割を占めていた。

大衆薬の購入先

一方、インターネット経由での購入はわずか3％。訪問販売と同じレベルでしかない。医者に選んでもらった薬(処方薬)と違い汎用的・一般的なものばかりで、海外のものや怪しい出所のものさえ選ばなければ店頭で購入するのと同じくらい安心なはずなのだが、インターネット経由での大衆薬購入には「自分で手にとって確かめられる」安心感がないのが敬遠される理由として考えられる。

また、大衆薬は比較的安価なためにそれだけを頼むと送料の点から割高になること(例えば800円の風邪薬を頼むのに送料が525円、ということもある)、常備薬として購入する以外は「欲しい時が使いたい時」である場合が多く、欲しい時にネットで注文しても間に合わないことなども、インターネットで大衆薬が流行らない理由だろう。風邪を引いたからといって、その風邪のために今からインターネットで風邪薬を注文するのは間が抜けている。そのような状況の場合、「今すぐにでも」風邪薬は求められているのだから。

なお2009年の薬事法改正で、大衆薬のインターネット上での販売が大幅に規制される可能性がある。規制内容次第たが、大衆薬はネットからますます離れていきそうだ。もちろん「大衆薬がネットで流行らない理由」を逆に考える、つまり「手にとって確かめなくても良い、確かめられない(恥ずかしさなどで)薬」「送料が割高にならないような単価が高い薬」「手に入るまでに数日かかってもよい、緊急性の無い薬」は、今後もインターネットで大いに流通することだろう。

今調査では一部ではあるが、コンビニにおける大衆薬の取り扱いに関する結果も掲載されている。それによればコンビニで大衆薬が販売された場合、48％が購入すると回答している(購入しないは23％)。その最大の理由は「長時間営業で都合のいい時に買いにいける」で81％、「立ち寄りやすい場所にあるから」も76％に達している。まさに「コンビニ」だからこそ、という理由が上位を占めているのが分かる。

【セブンイレブンと調剤薬局のアインファーマーシーズが資本業務提携・コンビニ内での大衆薬販売を模索】にもあるように、状況に変化がなければ来年2009年4月以降、一部のコンビニで大衆薬が販売されるようになる。大衆薬周りの市場動向も、大きな変化を見せるのかもしれない。

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(最終更新:2013/08/03)