今調査は7月31日から8月4日に、15歳から39歳の携帯電話利用者を対象に行われたもの。有効回答数は455人。男女比は46.8対53.2。キャリア比はドコモ49.9％、au36.7％、ソフトバンクモバイル13.4％。年齢階層比は非公開。

携帯電話を用いたクーポンシステム(携帯電話に該当ページを表示させ、それを店員などに見せることで割引クーポン券と同等の取り扱いをしてもらう仕組み。最近は直接非接触センサーを用いるタイプのものもある)は一般的に「ケータイクーポン」と呼ばれている。

多くのサービス提供企業が会員制の携帯電話向けサイトと連動する形で、定期的に割引の機会を提供しているため、特にファストフードやエンタテインメント方面のような、若年層に人気の高い業界で急速な広まりを見せている。今調査でも現在登録しているお店の業種を訪ねたところ、「ファストフード」が73.0％、CD・ビデオレンタル店が35.0％と高い値を示している。

今後ケータイクーポンを利用したいお店の業種について訪ねたところ、全体ではファストフードがトップであることに違いはないが、コンビニ・ファミレスなど、特にケータイ世代と呼ばれる若年層がよく利用する店が選ばれていることが分かった。

今後ケータイクーポンを利用したいお店の業種(複数回答)

上記グラフでは全体の値の他に男女別の値も記載されているが、上位を占める業種において、女性陣の方が積極的な活用を求めていることがわかる。特に、仲間同士で食事をするファミレス、遊び先である映画館やカラオケ店、コスメ商品を購入するドラッグストアでの利用を熱望していることが見て取れる。一方男性では家電専門店での利用が女性と比べて抜きん出ている。

【木曜の夕方にケータイが多く使われる理由】でも触れているように、企業側は「ユーザーへの定期的情報の配信による顧客の囲い込み」、利用者側は「新商品・サービス情報の素早い取得と割引の活用」という、両者共に利益を共有できる仕組み(俗にいう「Win-Win」な関係)がケータイクーポンでは構築されている。利用頻度が高く、生活に身近なサービスを提供する企業では特にケータイクーポンの恩恵を受け・与えやすいのが特徴で、それが今調査結果にもある「ファストフード」「コンビニ」「ファミレス」などの上位陣の存在や、女性陣における「ドラッグストア」での利用希望率の高さにも現れているのだろう。

さらに【学生相手か? よろしい、ならばケータイだ】にもあるように、特に若年層に対する市場動向調査においても携帯電話は非常に有効であるという調査結果もある。特に活用しやすい若年層の女性陣を中心に、今後ケータイサイト・ケータイクーポン・ケータイリサーチという「3つのケータイサービス」を介し、企業と消費者の関係は強化されていくに違いない。

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(最終更新:2013/08/03)