今回の問題で対象となった「iPod nano」は2005年9月から2006年9月までの間に販売されたもので、日本国内では181万2000台ほどが発売されている。発表された過熱・焼損事故2件は、それぞれ1月10日と8月3日に発生したもので、いずれも充電中に製品そのものが過熱したもの。1月10日の事例では畳が焦げ、8月3日の事例では外装ケースが変形し下に置いてあった紙が焦げている。またこれとは別に軽度のやけどが発生した事例が2件、製品が破損した事例が12件発生している。

経済産業省ではアメリカアップル社の調査もあわせ、過熱・焼損事故の原因がバッテリーセル内部に何らかの欠陥が製造時に生じたことで、充放電を繰り返しているうちにそれが拡大し、バッテリーがショートしたのではないかと見ている。しかし現時点では原因を確定できておらず、また事故損害程度から判断し、アップル社では商品そのものは回収せず「事故が発生した場合は修理を受け付ける」の対応で済ませるとのこと。

またアップル社では原因の調査・分析も進めるとしている。状況次第では今後さらに何らかの対応が行われることだろう。

(最終更新:2013/09/06)