今調査はファストフードやファミレス、パブレストランや居酒屋、ディナーレストラン、喫茶店など日本フードサービス協会会員社を対象に行われたもので、対象数は2008年6月末時点で事業者数が196、店舗数は28776店舗(既存店はそれぞれ189、24941)。

月次データは逐次発表毎に状況をお伝えしているが、今回発表されたのは1月から6月までの半年分における「まとめ」的データ。それによると既存店では客単価が商品価格の値上げなどで多少増えたものの、それ以上に客数が減り、結果として売上は－1.2％を記録している。全店データでは客数・客単価・売上高共にわずかながらプラスで推移しているので、「既存店の落ち込みを新規店舗の『スタートダッシュ的勢い』でカバーし、全体的にはなんとかトントンかややプラス」という状態にあるのが分かる。

既存店データ(2008年1月～6月、前年同期比)

全店舗データ(2008年1月～6月、前年同期比)

これらのデータから見えてくる傾向などは次の通り。

特にファミリーレストランの減少は客数で4.4％、売上高で3.6％(既存店データ)と、かなりのボリュームになっている。この原因は月次報告でも触れているように「ガソリン価格の高騰で自動車の利用頻度が減少している」「食品価格の上昇で外食をあきらめ、自炊をしている人の割合が増えている」のが要因だろう。後者には「中食」の普及も一役買っているものと思われる。

これは先に【「外食減らす」は3割! 減る外食・増える自炊や中食】でもお伝えした調査結果による推測と一致しており、本格的に外食離れが進む前兆とも思われる。

今後ガソリン代がさらに高まると共に食品価格が上がり、消費者の消費性向に変化が生じれば、ますます外食、特にファミリーレストラン離れは加速するだろう。月次データに置いても少しずつ、しかし着実にその結果が見えてくるに違いない。