今調査は2008年5月1日から31日に「こそだて」上で行われたもので、有効回答数は657人。男女比は121対536で、平均年齢は33歳。29・30歳をピークとする標準偏差とのこと。実質的に子どもを有する家庭の人が答えていると考えて良い。

「全ての物価が一律に上がり続けるとしたら、家計のやりくりで どのくらいの上昇までなら今の収入でもちこたえられそうですか」という設問において、択一式での回答結果は次の通り。

全ての物価が一律に上がり続けるとしたら、家計のやりくりでどのくらいの上昇'までなら'今の収入でもちこたえられそうですか

単独の選択肢として「3％までなら耐えられる(3％を超えられると耐えられない)」と回答した人は42.3％、「5％」は30.3％に登っている。収入が現状のままの場合における3～5％が「物価上昇における我慢の限界」にあるようだ。

この結果を別の視点から眺めてみることにする。仮に物価が15％に上がった場合、「15％までなら耐えられる」人はぎりぎり耐えられる。そして「20％までなら耐えられる」人は当然余裕で耐えられることになる。同様に10％上昇の場合は「10％」「15％」「20％」の人が耐えられることになる。

このように積み上げ式に計算をし、「物価上昇が●％の場合なら、今の収入でも耐えられる人の割合」を算出したのが次のグラフ。

物価上昇が●％の場合なら、今の収入でも耐えられる人の割合

3％ならほとんどの人が耐えられるものの、5％になると急激にその数が減ることが分かる。54.1％が「まだ耐えられる」ということは、逆に45.9％がお手上げ状態という計算。そして7％に達した場合にはわずか23.8％に落ち込んでしまう。4人に3人までが「もうギブアップ」宣言をする形だ。実質的には3～5％が限界ラインと見てよいだろう。

【灯油＋29.2、スパゲッティ＋30.2％、即席めん＋18.4％……必需品で急騰する物価】でも触れているように、2008年4月の消費者物価指数は前年同月比で0.8％の上昇を示している。「たった0.8％の上昇? 大したことないネ」と思うかもしれないが、これは全体の項目をすべてならした結果であって、エネルギーや食品など消費がひんぱんに行われる項目の上昇は著しい。

季節変動の激しい生鮮食品をのぞいた食料なら前年同月比で2.5％(消費全体に占めるウェイトは21.7％)、エネルギーなら5.2％(同7.4％)の上昇を見せていることから、感覚的には「限界ラインすれすれ」の物価上昇に達しているものと思われる。4割下落のノートパソコンを含む教養娯楽用耐久財が3.6％下落しても、消費全体に占める割合は1.1％に過ぎないのだから、まさにすずめの涙。

消費者の手取りが上昇せず、あるいは逆に下落する中で、物価が上昇する状況を「スタグフレーション」と呼ぶ。経済状況の中ではもっとも消費者の生活が厳しく、脱出が難しい状況として問題視されているが、まさに現在はその状況下にあるのだろう。そして今後さらに物価が上がるのなら、庶民感覚的にはそろそろ「ギブアップ」という声が高まってくる気配がある。

96.4％の「まだ大丈夫だ」という声はすぐにでも54.1％に落ち、そして23.8％になりうる。物価上昇が避けられないのなら、手取りを増やすなりその他の負担(例えば税負担)を減らすなどの工夫がなされればならないのだが、現実にはどうだろうか。