両社は経営統合を果たしてから1年を迎えることになるが、合理化を押し進めるため今年秋を目標に、システムや施設の共同利用、備品の共同購入、さらには組織再編や業務フローの同期化などに取り組んできた。しかしこれらの作業のスピードアップを図るためには、別個に行うのではなく両社が一体となって取り組むほうが効果的であると判断、今回の合併の決定となった。

存続会社は阪急百貨店。新会社の会長には現在阪急百貨店会長・H2O会長の椙岡俊一氏が、社長にはやはり阪急百貨店の社長・H2O社長の新田信昭氏が就任する。吸収される側の阪神百貨店社長の西川秀郎氏は代表権のある取締役となる。その他、取締役11人のうち7日までが阪急側で占められることになる。存続会社の件とあわせ、阪急色が強まりそうな感はある。

また今回の発表によるとスーパーマーケット事業と不動産の維持管理事業においても事業会社の合併が行なわれる予定。スピーディーな効率化のために、とのことだが今後その成果がどこまで出るのか、注目したいところだ。