【「外国人投資家」と彼らの行動について】にもあるように外国人投資家は日本株の売買においてもっとも大きな比率を占めている、市場動向を左右する主役格的存在。去年8月以降の日本市場においては、売り超しが相次ぎ市場低迷の主役ともいえる。これまでは昨年夏の「サブプライムローンショック」における大規模な下げ幅を記録した2007年8月第3週の7520億6280万4000円の売り超し(東証のみ)が過去2番目の売り超し額だったが(【東京市場での外国人投資家の売超、4週間連続・株価下落の一因か】)、先週はそれを大幅に上回ったことになる。

今年に入ってからの日経平均株価動向

先週は大きく円高傾向に振れ1ドルが100円割れを記録し、商品先物も大きく乱高下。さらに国内政局も日銀総裁人事で野党側の反発により事態の収拾が望めなくなるなど、不安定な様相を国内外に示すこととなった。さらにこれらの状況が年度末をひかえてのポジション整理や、信用収縮による手持ち株式の現金化によるファンド側の動向に拍車をかけることとなり、これが日本株式を大きく売り超す原因となったものと思われる。

年度末に向けた動向は来週一杯で終わるだろうが、日本国内における他の「売り要因」、そしてサブプライムローン問題に始まる金融市場の信用収縮問題はまだ収まる様相を見せない。今後さらに外国人投資家が大きな売り超し額を見せる可能性もある。予断を許さない状況であることに違いは無い。