今調査はファストフードやファミレス、パブレストランや居酒屋、ディナーレストラン、喫茶店などを対象に行われたもので、対象数は事業者数が138、店舗数は27854店舗(既存店はそれぞれ136、23970)。経営統合などのためか、先月より事業者数は大幅に減少している。

全業態すべてを合わせた2月度売り上げ状況は、前年同月比で102.7％と前年同月を2.7％上回り、大幅なプラスを示している。業態別では相変わらずファストフードが堅調で、客数の伸びが著しい。客単価の伸び率はばらつきがあるものの、総売上は大きく押し上げられている。特に先月同様冬場に強いめん類の客数の伸びが顕著。店舗数も前年比で約1割の増加を見せている。

一方ファミリーレストラン部門の伸び率では和風スタイルの店の売上が何とかプラスを確保できたものの、そのほかは総じてマイナス。パブ/居酒屋はうるう年効果でプラスとなり、全体的な売上高は前年同月比プラスという結果になった。

先月同様「お天道様にはかなわない」の言葉にあるように、天候不順(特に気温の低さ)がファミリーレストランの軟調さに大きな影響を与え、ファーストフードの伸びを「うるう年」効果というほどには高くないものに押し留めたようだ。

全店データ(既存店、新店合わせて)

2月データにおいては1月に見られた「ここ一年の間に新築されためん類のお店が非常によく頑張っていることが分かる」という傾向は特に見られず、逆に全店舗データの方が「めん類」の売上の伸び率は著しかった。新規開店のペースがひと段落し、既存店舗のリピーターが増えているということなのだろうか。

2月は1月に続き寒さが厳しい時期で、温かさを手身近に感じ取ることができるファストフード、特にめん類の伸び率が際立った。その一方で主要移動機関として用いる自動車の燃料であるガソリンの高騰、さらには中国製冷凍ぎょうざの問題を受けて「外食の料理」から「自炊で料理を」への動きが強まったこともあり、ファミリーレストランの売上を抑える形になった。ここ半年ばかり軟調な「焼肉」「中華」分野のおちこみがさらに目立つ結果が見える。

ガソリン高騰・ぎょうざ問題共に今現在でも解決の糸口は見えていない。このままでは3月以降もファミレスの売上に影響を及ぼす可能性もあり、関係者にとっては気が気でない状況だろう。一刻も早い事態の進展を望みたいものだ。

(最終更新:2013/08/09)