東証では2005年11月1日に現物株式取引のシステム障害が発生し、前場の取引が中止された事例があった(【東証、売買立会遅延発表(9:55更新)】)。これは後ほど【富士通(6702)】開発のソフトが原因であることが判明したが(【東証のシステム障害の原因は富士通(6702)の指示書記載漏れが原因！？】)、【日経新聞の分析記事】によれば今回もトラブルの引き金を引いたのは富士通製のものだとされている。

前回2005年のトラブル問題、さらにはその後におきた【ジェイコム(2462)】誤発注事件などを受け東証ではCIO(最高情報責任者)を新設してシステム関連の人員・組織増強を行なったものの(【東証、最高情報責任者(CIO)を新設へ】)直後にライブドア関連で大商いが行なわれ、特殊事情下ではあるもののシステムの停止が実行されるなど、問題を抱えていた。今回は特殊事情によるものではなく、通常時における停止ということで注目を集めている。

投資単位が大きな額ということもあり、TOPIX先物取引の参加者はほとんどが機関投資家で個人投資家はほぼノータッチ。そのような大口投資家は先物単独での売買はもとより、現物取引のリスクヘッジのために先物取引も同時に行う場合が多く、先物取引の停止はリスクのコントロール面において致命的となる。

システムそのものへの安定性の不信感はもとより、また再び突然にリスクコントロールがなるかもしれないという不安を機関投資家に抱かせた影響は小さくないと見るのが自然だろう。相次ぐ富士通製ソフトのトラブル発生において、品質管理の面など(本来は富士通側で行なうのが当然なのだが)何らかの対処が東証にも求められよう。

(最終更新:2013/08/13)