それぞれの専門家がそれぞれの専門分野から分析して、自分の守備範囲内で回答した結果であるため、相反するものもあれば「何を今更」感のものもある。「効果的かもしれないけど、本当に正しいのかな」というものもある。「モチはモチ屋」という言葉ではないが、専門家の言及はどれも正しいように聞こえてくるから困りものだ(笑)。

これらはあくまでも、「サブプライムローン」の震源地であるアメリカのお話なので、日本においてどうこうすることはできない。ただ、「投資家の信頼回復」「投資家は経験から学ばねばならない」あたりは参考にすべきお話。

アメリカ国内における住宅の需給関係のデータを調べた限りでは、早くとも今年一杯、恐らくは来年前半くらいまで、アメリカにおける住宅関連の市場停滞は続く様相である。また、アメリカ政府が本格的な対処を取り始めた2006年以前に契約が行なわれた「サブプライムローン」の「2年後の金利上昇」は2008年にピークを迎える。このことから「影響の最高潮は2008年にやってくる」と主張する人も少なくない。どの意見が正しいか、それは今後の市場展開だけが答えてくれる。

日経平均株価はここ数日1万5000円を底値とし、ぐずぐずとした展開を繰り返している。買い要素がほとんどなく、「サブプライムローン」亡霊がさまざまな形で(あるいは現実化し、あるいは「かもしれない」という思惑で)襲い掛かり、ますます売り基調に拍車をかけているのが一因。

市場の信頼を回復し、活力を呼び戻すためには、経済そのもの(内需の拡大など)も必要不可欠だが、同時に市場に対する「サブプライムローン」関連への適切かつ十分な情報の開示が求められている。「10億の損失確定。でもまだあるかも……」よりは「100億円の損失確定。これでほとんどすべて関連損失は吐き出しました」とした方が、最終損失額は大きくとも、市場に与える印象ははるかにプラスとなる。

一番良くないのは中途半端な公開で後々まで不安を引きずることに他ならない。病気で例えればすぐに理解できるはずだ。盲腸で「薬で散らしたけどまた再発するかも。いつ再発するか分からないし、どの程度の再発具合になるかは分からない」よりは「摘出手術をしました。もう再発しませんよ」の方が良いに決まっている。例え手術そのものが多少面倒だとしても。

10の提言それぞれはアメリカ国内において論議し、対処を練ってもらいたいところ。日本において「亡霊」の影響を断ち切る数少ない対処法、それは「痛みを伴ってでも関連する情報の誠実な公開」に他ならないだろう。

■一連の記事:
【「サブプライムローン」という名の亡霊を退治する10の提言－(上)】
【「サブプライムローン」という名の亡霊を退治する10の提言－(下)】

(最終更新:2013/08/18)