値上げ対象となるのはコピー用紙83品目、それ以外のノート、ルーズリーフ、製図用品など865品目、計948品目。コピー用紙は10月1日から、それ以外は来年1月1日からの値上げとなる。値上げ率は全体で約15％、コピー用紙だけに限ると約17％となる。

コクヨ側では値上げの理由について「世界的な需給逼迫の影響による原燃料及び原材料価格の高騰が続く中、経費削減や業務改善等の効率化により、価格転嫁を極力避けるよう、最大限努力してきた。しかしながらチップやパルプ、樹脂といった原材料価格はもとより、石油、原油などの原燃料においても、一層の上昇と高止まりが続く中で、これまでのコストダウンなど、企業努力のみでこれを吸収することは困難となった」とし、「今後とも引き続き高品質な商品を安定して供給させていただくため」と説明している。

最近相次いでいる食品の値上げは家計に直結するものだが、今回発表された文房具品の値上げは家計だけでなく職場にも少なからぬ影響を与えることは必至。コピー用紙を多用する部局では今から頭の痛い思いをすることになるだろう。