当データはウェブ上のアンケート形式で8月1日から8月5日の間に行なわれた調査の結果によるもので、回答数は1万2386名分。男女比は46対54で、年齢構成比は30代がもっとも多く39％、次いで40代が28％。

●利用率は1.7％・継続利用者は0.4％

まず最初に尋ねたのは、そもそも論として『セカンドライフ』(オンラインサービス上の)を知っているかどうかについて。これについては6割近くが何らかの形で知っていると回答した。

『セカンドライフ』を知っているか

「名前くらいは聞いたことがある」までを含めた認識率は約6割。日本語サービスも開始され、あれほど多くの日本企業が大手を振って参入したにしては、少々率が低い気がする。

それより気になるのは利用経験者。現在も定期的に利用しているであろう「頻繁に利用している」人は0.4％に過ぎない。「利用したことがある」、つまり言い換えれば「過去に利用した経験はあるが今は利用していない」という「利用挫折者」は1.3％に及んでいる。これを表題にあるように「利用経験者が1.7％」ととるべきなのか「利用経験者の2割強しか継続利用しない」と見るべきなのか、微妙なところではある。

その実情がよく分かるのが、次の設問。「現在(頻繁に)利用していない人に対して」『セカンドライフ』を利用してみたいと思うかとたずねたところ、「利用しない」派は6割強に及び、残りのうち3割強も何らかの変化があれば利用したいと答え、現状では利用はしないという返答をしている。

(現在(頻繁に)利用していない人に対して)『セカンドライフ』を利用してみたいと思う

特に理由もなく「利用しない」と答えた「否定派」が64.2％と過半数を占めている。ビジュアル的なインパクトの弱さが、「理由なき反抗」をもたらしているのだろうか。その理由は次の調査項目である程度知ることができる。

その一方、現在は利用する機会を得られないが、もしチャンスがあれば試してみたいという「興味はあるから一度挑戦したい」好奇心旺盛なプレイヤー予備軍が19.8％いることが分かる。それとも共に(現行の条件は色々と厳しいので)「条件が変わったら利用したい」という、ある程度『セカンドライフ』の実情を認識した上で今後の変化に期待している人も14.6％いる。今後『セカンドライフ』そのものや、ユーザーのタイミング次第でこれらの層は『セカンドライフ』の住民になる可能性があると思われる。

●「わかりにくそう」「運営会社が不透明」「言葉の不安」

「否定派」の実情・理由が理解できそうなのが、「『セカンドライフ』のイメージとは」という設問への答え。「わかりにくそう」「運営会社の情報が分かりにくく不安」という『セカンドライフ』独特の問題や、「外国の人と言葉が通じない」「ユーザーの間でのトラブルが多い」などネットワークゲーム共通の問題点のような、マイナスイメージ的な印象が上位を占めている。

『セカンドライフ』のイメージについて(複数回答)

イメージについてプラス要素もマイナス要素も分けずに質問したにも関わらず、マイナス的な回答が上位を占めていたのは、それだけ一般の人にとって『セカンドライフ』が現状ではポジティブに受け止められていないことを表しているといえるだろう。

特に「ネットワークゲームに共通する問題点」よりも『セカンドライフ』特有の問題点が上位に来ているあたり、関係者は「考えるべき」ことが多そうだ。

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これまでにも何度か複数の調査機関発表による『セカンドライフ』の利用率に関するレポートを掲載したが、いずれもが1％弱という結果だった。今回の「継続利用者0.4％」という数字もそれほど驚くべきものではない。むしろ「機会や条件が変化したら試してみたい」とする人が3割強いることや、「ネガティブなイメージが『セカンドライフ』独特の問題点に端を発する」ことは、メーカー側のやる気次第では将来の可能性は十分にあることを示している。

なぜなら「わかりにくそう」「登録の手続きがわかりにくい」「運営会社の情報がよく見えず不安」というネガティブイメージの上位を占める『セカンドライフ』独自の問題は『セカンドライフ』サイドだけで解決できることに他ならず、これをクリアすればこの層にいた人たちがポジティブなイメージに変わる可能性が十分にあるからである。

運営元のリンデンラボ社はアメリカの会社であるため、日本人プレイヤーの要望は優先順位が低いかもしれない。しかしこの上位3問題は、日本人に限らず各国プレイヤーにも共通しうる事柄。早急な改善・変更案を打ち出し、ハードルを低くし、多くの人の参入を推し進めてほしいものだ。

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