今調査の調査対象はメディアサイトが89サイト・201ページ。データベース化したバナー広告総数は広告主が2436社、銘柄数が4932銘柄、素材数は3万3539件。

業種別シェアではやはり出稿先がネットであることから「IT業種」がもっとも多く34.3％。次いで「製造業」が20.2％を占めた。「その他サービス」を除くと次に「金融・保険業」が10.1％がつく。

具体的な商品別で分けると、「人材派遣・人材斡旋会社」が最も多く全体の7.68％を占めている。次いで「オークション」が5.65％、「航空」が4.02％、「普通自動車」が3.91％、「コンピューター機器」が3.82％。リリースには同時期の「テレビCM出稿量の順位」も参考に挙げられており、それと比較すると次のようになる。

例えばネットバナー広告上位の「人材派遣」や「オークション」はクリック先ですぐに参加でき、広告主の需要に応えられやすい性質を持つが、テレビCMで同様の広告効果を期待することは難しい。一方で「普通自動車」や「生命保険」はテレビにしてもネット上の広告にしても「見てすぐ購入」というわけにはいかないが、「広く浅く知らしめたい」という意味ではまだネット上の広告よりテレビCMの方が有効だと思われているのだろう。

気になるのは「玩具・テレビゲーム」。通販サイトも充実しているし、メーカーによっては自社サイトから直販しているところも多い。にも関わらず、ネット上のバナー広告では上位20位にすら入っていない。これは「ネットを巧みに使いこなすゲームユーザーはネットゲームに走るかダウンロードサービスに目を向けてゲームソフトそのものを買わないから」「商品対象ユーザーはネットをあまり見ない」「おもちゃやゲームの購入層をネット上の広告である程度絞り込んで出稿するのは難しい」と広告出稿側が考えているからなのかもしれない。

経験則からいえば、決してそんなことはなく、適切なターゲティング(広告出稿場所の選択)と情報提供、購入プロセスへの誘導を行えば、それなりに製品そのものの販売数押し上げだけでなくブランド力の向上もはかれるはずなのだが。さらに経験則・体験談によれば、ゲームやおもちゃ業界の上層部・広告出稿決定部局はネットの力をまだまだ十分認識していない傾向がある。それもこのような結果が出る一因かもしれない。

個別広告主別インプレッション数ランキングでは、【ヤフー】がずば抜けてトップ、次いでリクルート、【日本航空】【ニフティ】【ソフトバンクモバイル】の順になった。商品の特性上ということもあるが、どの企業がインターネットへの情報展開を重視しているか、その一端を見受け取ることができる。

今調査はあくまでもパソコン上のネット広告を対象としたもの。今後はWiiや携帯電話など、「同じインターネット上には違いないが別媒体と受け取れる」ネット上の広告のデータ取得や分析も必要になるだろうし、興味深い結果が出ることだろう。ビデオリサーチインタラクティブでは携帯上のインターネット利用に関する考察も多数行っているので、今後は携帯などの分野における広告展開に関する分析データも出してくれるに違いない。多いに期待したいところだ。