年に二回の大きな臨時収入であり、サラリーマンなどにとってはビッグイベントであるボーナス。そのボーナスのうちどれだけの額を株式投資に充当するかについては、株式市場にとっても少なからぬ影響を及ぼす。「ボーナス相場」「ボーナス市場」という言葉が飛び交うように、この時期になるとボーナスで投資資金を充当したサラリーマンが積極的に買いに走るという傾向が見られるからだ。

今調査においてボーナスについては「(会社員で)もらえる人は79.2％」「もらえる平均額は68.1万円で前年比3.7万円増」「年齢が上がるほどもらえる額が多い(20代は41.6万円、50代は104.5万円)」などの調査結果が出ている。

それではボーナスの中で「投資や預貯金など、消費以外にまわす額」のうち、実際に株式投資にあてるつもりの額はどらくらいだろうか。調査によると2007年においては平均12.4万円という結果が出た。

「投資や預貯金など、消費以外にまわす額」のうち実際に株式投資にあてるつもりの額

証券口座を持ち、実際にネット上で取引をしている人を対象に調査したにも関わらず、一円も充てるつもりがない人が5割強いるのはある意味驚きだが、これは預貯金に充てるので精一杯ということなのだろう。一方で10万円以上40万円以下の層において、10万円単位でほぼ同程度の数が分布しているのが分かる。

また野村證券が独自に算出している「カブナス係数」、つまりボーナスの手取りに対しどれだけ株式投資に充当しているかの割合を調べてみると、全体的には18.2％が平均値となり、年齢が低い方が係数が高い(＝ボーナスの多くを株式投資に充てている)ことが分かる。

カブナス係数

ボーナス額そのものとカブナス係数の間には大きな相関関係が見られないことから、年齢を経る毎に家族サービスや住宅ローンなど、(ボーナス額が増えてもそれ以上に)ボーナスに占める家族に対する支出の割合が増え、その分株式投資に充てる割合が減少しているものと思われる。

市場にとっては投下される資金が多ければそれだけ買い注文が増える可能性が高まり、市場の底上げに寄与することになる。これから(12.4万円)×(サラリーマンの数)の資金が株式市場に投入されて「ボーナス相場」が展開し、市場が堅調さを維持し、ますます活性化することを願いたいものだ。