Wikipediaを「知っている」73.9%、「参考になる」は96.3%

2007年05月29日 12:30

インターネットイメージボランティア形式で運営されているオンライン百科事典【Wikipedia(ウィキペディア)】についてインターネットコムなどがアンケートを採ったところ、認知度は73.9%、参考になると答えた人は96.3%に及ぶことが明らかになった。

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これは全国10代から60代のネットユーザー1087人へのアンケート結果。まず、ウィキペディアそのものを知っているかどうかという問いには73.87%が「知っている」と答えた。逆に知らない人は26.13%。知っている人が主流派ではあるが、まだ2割強の人がその存在を知らないのには驚き。もっとも、ヤフーやグーグルなどのようにパソコンや携帯電話にショートカットなどが初期インストールされているわけではなく、解説本もそれほど多くはないので、世間一般への認知度はこの程度なのかもしれない。

次に、ウィキペディアの内容が参考になるかどうかという問いには、

・非常に参考になる……31.2%
・まあ参考になる……65.1%
・あまり参考にならない……3.3%
・全く参考にならない……0.4%


という結果が出ている。「非常に」「まあ」をあわせた96.3%がそれなりに参考になると答えており、参考にならないとする意見は3.7%に過ぎない。

不特定多数のユーザーの手によって投稿構成されている、CGM(Consumer Generated Media、利用者が内容を創って行くメディアのこと)の具体例としてよく挙げられるWikipediaだが、市販されている辞典や有料サービスよりよほど細かく、学術的で、分かりやすい解説が大量に用意され、検索されるべく待ち構えている。これも各ジャンルの博学な人や豊富な知識の持ち主が善意で投稿をし、データを補完しているからに他ならない。

その一方、悪意を持った修正をしたり、考え方の違いから修正合戦となったり、間違った内容を普及させようとする意図が見受けられるなど、「公明正大」とは言い切れない部分も持ち合わせている。特に英語圏版のウィキペディアでは、英語があまり上手でない日本人が多いせいか、日本の実情を誤解させるような説明が(特に悪意を持った人々によって)編集され、それが世界に「一般情報」として流布されてしまうという問題も起きている。

まさに「清濁併せ持つ」という言葉が似合うネット辞書がウィキペディアなわけだが、9割以上の人が「参考になる」と答えているのは事実。得た情報をそのまま信じるのではなく、自分で判断し、精査した上で利用することを忘れずに、便利な道具として使いたいものである。


■参考記事:
【検索サイトを使いこなすワザ五か条】
【楽天証券、Wikipediaに関する自社関連掲載事項の社内からの削除を正式に確認・謝罪】

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