三木谷氏が示した「9つの仮説」は次の通り。

三木谷氏はこの「仮説」の元に、「コンテンツ・マーケットの確立」「マス向けコンテンツと(それぞれのニーズにあわせてターゲットを絞った)ロングテールコンテンツの両立」「ストリーミング、ダウンロードの徹底活用」「海外に対するコンテンツ配信」という今後の楽天の4戦略を導き出したと発表している。さらに「ロングテールコンテンツ」という言葉については「自分が創った言葉」と述べた。

「仮説」という形で語られた9項目であるが、どう考えてもすべてすでにおきていること、あるいは現在進行形で起きている事実に過ぎない。「現状認識」なり「環境分析」ならともかく、事実を「必ずこうなる」と強調して、まるで自らが予言した、あるいは導き出したように語るのは、その事実をまったく知らない人には効果があるのかもしれないが、既知の人に対しては「？」マークが頭に浮かぶどころか猜疑(さいぎ)心さえもたれてしまうのは言うまでも無い。

例えるのなら当方が「携帯電話は多くの人に受け入れられている」という事実を自前サイトのアクセス解析結果や各種報道資料から「説明」「解説」するのならともかく、「仮説」として表明した場合、その話を受け取った側はどう思うだろうか。

「自分の知っていることがすべての人にも知られているとは限らない」(だから語る相手の情報の習得レベルに応じて説明や解説を加える必要がある)という言葉はよく耳にする。決算説明会という環境においては、自社の戦略を多くの人に知ってもらうため、掘り下げた、わかりやすい説明をする必要があるだろう。

特に自社事業に関連することがらついては、多くの株主に理解してもらい、賛同してもらう必要があるため、かみ砕いた解説をしなければならない。ましてや耐久消費財のような分かりやすい商品ではなく、ネット事業という分野を主力事業としている楽天としては、それこそ「講釈師」や「伝道師」のように語る必要も生じるのかもしれない。

とはいえ、多くの人にとってすでに「既知の事実」を「自前の仮説であり、当社はこの仮説に基づいてダイナミックに事業を展開していく」と語る姿には、(楽天の株主でない以上他人事ではあるが)少々の小恥ずかしさを感じざるを得ない。

(最終更新:2013/09/02)