今調査は1000件を対象に4月21日から23日に行われたもので、男女比は67.1対32.9。年齢層は30歳代がもっとも多く33.2％、ついで40歳代が28.5％、50歳代が19.3％。前回よりもやや年齢層全体が若返っている。金融資産額は200万円未満がもっとも多く24.6％、ついで1000万円～3000万円が24.1％、200万～500万円未満が19.3％と続いている。年齢層がやや若い方にスライドしたせいか、金融資産の保有額も低下している。

1銘柄あたりの保有期間は1年から2年未満がもっとも多く19.2％を占めている。次いで2年から5年未満が17.7％、6か月から1年未満が17.0％。投資に対し重要視する点は、安定した利益成長がもっとも多く45.1％と約半分を占めている。ついで配当や株主優待が21.9％となっており、テクニカルや値動き、高い利益成長といった項目より安定感を求めているのが分かる。

詳細はレポートを直にみてほしいが、概要的には

という形に。

気になる「保有したい、注目していきたい銘柄」だが、先月同様ある程度順位の上下はあるものの、ほとんど常連の企業が名前を連ねている。【任天堂(7974)】は今回回答年齢層が若かったことと、株価が青天井の様相を見せていることから、再び五位内にランクインしている。

上位を占める銘柄はそれだけ注目を集めていることであり、それだけ今後も活発に売買が行われる可能性が高い。トヨタや任天堂は半ば常連化する一方、株価高ブラザーズの様相を呈している。水準として高いのではなく、取引単価が高いという意味だが、今後さらに株価が上昇し、個人投資家には扱いにくい銘柄化しそうである。また【新日鉄(5401)】が第九位、【三菱重工業(7011)】が第七位に入るなど、素材関係や重工業関係の代表格であり昨今の市場のけん引役でもある銘柄たちの姿も上位に見受けられる。

投資ファンドの決算売りや昨年の市場展開の経験則から、「ゴールデンウィーク明け以降夏までは下落相場となる」という見方が市場にはまん延している。次回発表となる6月には、5月半ばまでのデータが反映されることになるが、果たしてその結果は「予想通り下落相場を受けて」となるのか「市場の大方の予想に反する形で」となるのか、気になるところだ。