この調査はロイターの個人投資家向けメールマガジンの購読者を対象としたもので、3月14日から17日に実施。回答数は1062人で男性が92％・女性が8％。年齢層は40代から60代がもっとも多く64％を占めている。

元記事ではいくつもの調査結果が報告されているが、もっとも気になる、2月末の香港での株価下落をきっかけに始まった世界同時株安について「損失を出した」と回答した人は61％に及んだ。一方で「利益を出した」ツワモノも5％いた。「大きな影響はなかった」と答えた人は34％。

このように多くの人が先の株価急落で損失を出しながらも、株価の先行き見通しについては明るい心境の人が多い。今年4月末・6月末の日経平均株価予想をたずねたところ、回答値の平均は4月末が1万8081円、6月末が2万0056円。今年後半に入るまでに、日経平均2万円台達成を見込んでいることになる。

また、現在新興市場銘柄が株価上昇から置いてけぼりになっている状況について、「2007年末まで期間を設定して投資するとしたら、大型株と新興市場銘柄株のどちらへのウエートを大きくするか」という問いには、「大型株」が73％、新興市場銘柄株が27％という結果が出ており、相変わらず「大型株」への人気が大きいことが明らかになっている。

特に年齢が高まるにつれて「大型株」の人気の高まり傾向は強く、50代が73％、60代が78％、70代以上に至っては90％という結果が出た。信頼性や安定性を重視したゆえの投資判断が多い。

一つの調査結果で昨今の投資傾向のすべてを推し量るのには少々リスクが伴うが、最近において大型銘柄が堅調な一方、中小銘柄、特に新興市場銘柄が軟調な要因には、単に「新興市場銘柄への信頼性の失墜」や「外国人投資家の投資傾向が、海外でも知名度の高い大型銘柄に集中する」「投信などが組み込みやすい大型銘柄が選ばれている」だけでなく、「団塊の世代以上の個人投資家による資金がより多く大型銘柄に投入されるようになったから」という理由もありそうだ。