普段株式を売買する際の指し値注文(具体的な金額を提示しての注文)は、「より高い株価で売る」「より安い株価で買う」という、入力者の都合にできるだけ合う形でのもの。例えば「500円で売る」なら「500円、あるいはそれ以上で売る」であり、「500円で買う」なら「500円、あるいはそれ以下で買う」というものになる。

今回導入が決まった「逆指し値注文」とはその逆の仕組みに近く、「この株価まで下がったら売り注文を出す」「この株価まで上がったら買い注文を出す」というように、一定条件に達したら自動的に注文を出す仕組み。先の例なら「500円以下になってしまったら(これ以上持っていてもさらに下がるかもしれない。さらなる値下がりのリスクを考えたらこの時点で売った方がよいと見なして)売る」「500円以上になったら(これ以上さらに上昇するかもしれない。順張り作戦ならこの時点で買うべきだと判断し)買う」というものだ。

松井証券リリースによる逆指し値注文の概念。

特に「指定株価まで下がったらその時点で売却注文を出す」という使い方は、場中に注文を出せないサラリーマンが「自分の手持ち株が場中に損切りラインまで下がってしまっても注文を出せない。ピンチなのに指をくわえているしかない」というこれまでの苦悩から解放させてくれる。また、「株価が下がっても、いや絶対すぐに持ち直すと思ってしまい、ついつい売らずに損害を拡大させてしまって、上手に損切りが出来ないんだよね」という人には、機械的に損切りラインを設定することができるので、システマチックな売買を手助けしてくれることになる。

なお【自動売買（逆指値）関連の特許権取得のお知らせ】にもあるように「逆指し値」は【カブドットコム証券(8703)】が特許を取得している。今回は何らかの形で提携が結ばれたのだろう。

ネット証券大手の松井証券とSBIイー・トレード証券の両社が「逆指し値注文」を導入することで、今後ますます個人投資家による投資熱が高まるだろう。それと共に、自動売買による注文が多くなり、一定の区切りの良い株価を境目に同じような注文が殺到し、値動きがダイナミックになる可能性も否定できない。

逆指し値注文は便利なシステムだが、それに振り回されることなく、便利な道具として使いこなすよう努力したいものだ。