リリースではコンテンツファンドの売上が今回の会計年度では見込めなくなったことに加え、主力事業であるアニメなどのコンテンツにおいて、ブロードバンドへの需要シフトに伴いDVD市場における新作売上の落ち込みが顕著になったことが、今回の業績予想下方修正の原因であるとしている。

リリースではここまでしか説明されていないが[毎日新聞]では説明会の中で、この「コンテンツの売上不振」の原因を無料動画サイト【YouTube】やファイル交換ソフト「Winny」の影響によるところが大きいと言及したと報じている。

新しいメディアが登場すると既存メディア、既得権益側は何かと自分のネガティブな部分をそちらの責にする傾向がある。「テレビができたからラジオが売れなくなった」「パソコンが登場したので電卓が売れなくなった」「テレビゲームが普及したのでテレビ視聴率が落ちた」など、例を挙げればきりがない。とはいえ、不法取引・登録はともかく、何でもかんでも新メディアのせいにして自己を見つめなおすことをせず、業績が不振だった、売上が落ち込んでいる責を自らのものとしないのはいかがなものだろうか。

同様に自社コンテンツが「影響を受けた」【角川ホールディングス(9477)】はバイラル効果をうまく活用することで(結果論であるし、会社側は言及していないが)大幅な業績アップを果たしている。悪質なものには頑として立ち向かう必要があるだろうが、状況をかんがみてそれに反発するだけではなく、うまく活用し取り込み、プラスに転じるというポジティブな考え方・思考方法をすることこそが、「大人の振る舞い」ではないかと思われる。