肝心の金融資産の項目別を見ると、郵便貯金を除く「預貯金」が相変わらずトップの39.0％と4割近くを占めており、そのうち定期性のものが22.7％と半分以上を占めているものの、その数はわずかながら過去と比べるといずれも減少している。その一方「投資信託」は毎年確実に増え、今年は前年度比2.4ポイント増の4.8％、「株式」も1.1ポイント増の9.0％に達した。投信や株式の比率がいずれも上昇し、特に投信については過去最高の比率をはじき出していることから、投資に対する普及度が高まっているようすがうかがえる。

なお今回の統計調査では、投資熱が高まっているようすがはっきりと分かっただけでなく、さまざまな一般家庭における消費動向や金融状態が明らかにされており、非常に興味深い。たとえば昨年と比べて貯蓄残高が減った世帯にその理由を聞いたところ、「定期的な収入が減ったから」「教育費・結婚費用」「耐久消費財の購入」がベスト3であることなどが分かる。

また、金融商品の選択基準などについても詳細に分析が行われている(【詳細、PDF】)。こちらについては後ほど、日を改めて解説することにしよう。