「火を噴くノートパソコン」の原因として特定された、ノート型パソコン用の充電池リコール(自主回収・無償交換)問題だが、9月28日にソニーでは問題のあったものと同一タイプの自社製充電池を納入したすべてのパソコンメーカーを対象にリコールを実施すると発表した。リストアップされているメーカーは次の通り。

元記事にリストアップされているのは以上だが、他にも【日立製作所(6501)】【シャープ(6753)】、ヒューレット・パッカード社製の製品にも使われている。もちろんソニー自身の製品もしかり。

ソニーは8月の時点でデルとアップルコンピュータ製パソコンの充電池の回収を発表しており、この負担額を最大で300億円程度とし、「これ以上のリコールは無い」と断言していた。しかしその後も続々と問題点が指摘され、国内メーカーにも対象が拡大、負担額はほぼ倍額に増額しそうな勢い。結果論として損失額は変わらないだろうが、なぜこれだけ対応が後手後手に回ったのか、また情報開示がずさんすぎるなど、ある意味ソニーらしさ、ある意味上場企業としては「らしくない」状況に批判が集まっている。

ソニーではすでに(ようやく)、ソニー製充電池を使っているパソコンメーカー各社と回収対象となる製品の確認や、回収方法について協議している。問題が国外にも及んでいるだけに、アメリカ消費者製品安全委員会や経済産業省などとも協議したうえで、近く充電池回収の対象となる機種名、回収方法などを公表する。正式なリストが公表されれば、その規模の大きさにあらためて衝撃が走るに違いない。

新たに対象となる製品の回収方法は、主に利用者が自分のノート型パソコンからリチウム充電池を取り外したうえで、パソコンメーカーに送ったり、購入先の量販店に持ち込むなどして、新品の充電池と交換する方式になると見られる。メーカー側からの持ち主への通達が行われるかどうかは不明。

単なる「お知らせ」としてリリースを出されただけでは、気が付かないユーザーも多いはず。ノートパソコンユーザーのすべてがニュースに注目しているわけではなく、たとえば学校所有や会社の備品の場合、単なるリリースによる告知では気が付かない可能性もある。本来なら先の某社の暖房機のように全世帯にはがきで通達、というのがベターな方法なのだが、さすがにそこまではしないと思われる。

正式なリストが公開されればあらためてここでも報じる予定。そのリストを元に、自分の身の回りにあるノートパソコンをもう一度確認し、該当機種が存在するかどうか確かめてほしいものである。熱く燃えるのは情熱の魂だけで十分だ。