記事によれば今回の方針転換では、保険師が健康診断結果を踏まえて食事や運動習慣を改める具体的な目標を面接やメールで積極的に提供。さらに継続的にチェックを行うスタイルを目指す。厚生労働省では2007年にこのような新しい指導方法の基準となるプログラムを策定し、2008年度から実施させる考えだという。

一連の医療制度改革ではこれまで40歳から75歳を対象としていた健康診断と保険指導の実施が、2008年度から企業や健康保険組合など医療保険者に(年令の区別無く)義務付けられることになった。結果として20歳以上で約6割に留まっている健康診断の受診率が上がるため、厚生労働省ではこれにあわせ、保険指導を内臓脂肪症候群を減らす機会として活用する。

新しい保険指導では、内臓脂肪症候群の解消のために指標となるウエスト周囲径(腹囲)や血圧、血糖値などの数値の改善を目標とする。健康診断の結果を見て、「腹囲や血圧などに問題が多く、改善が不可欠な場合の『積極的支援』」と「一部に問題はあるが現状維持でもいい場合の『動機付け支援』」などを状況に応じて実施する。

具体的には食生活や運動の目標設定と3か月から6か月ごとの面接・メールによる確認、アンケートによる生活習慣の改善の啓蒙など、多方面からの指導を行う。このため、保険師らを対象にした研修も行う予定。

内臓脂肪症候群は生活習慣病(脳卒中、心筋梗塞、糖尿病など)の原因の一つとされている。厚生労働省では2015年度までにこれを25％減らす目標を掲げており、今回のプログラム策定にはそれを目指すためのものと思われる。

いわばダイエット遂行のために積極的に健康診断後もさまざまなサポートをしてくれる今回のアイディア、ダイエッターにとっては朗報だろう。病院によっては年一度の法定健康診断の結果次第で半年から一年の間隔で、数時間に渡っての食生活の改善をはじめとした生活習慣の見直しによる体重の適正化を図るための講習会を開くところもある。今回はそれを全国一律でルール化する、ということになる。また、メールによる情報提供(恐らくは携帯電話向けがメインとなるのだろう)も用意されるなど、便利さもパワーアップしている。

現場の負担が増えるのは致し方ないが、少しでもメタボリック・シンドロームの拡散化を防ぐため、指導に励んでほしいものだ。そして利用者側も積極的に活用したいところである。