記事によると全国の公立の小中高校に配備された教育用パソコンの数は170万台あたり。生徒7.7人に1台の割合となり、これは5年前の13.3人に1台という数字からかなり改善している。また、ほぼすべての学校でインターネット接続環境が整い、ブロードバンド環境が整備されている学校も89％と5年前の7倍に増えている。

一方、パソコンを使って教科の指導ができる教員は5年前と比べると2倍に増えたもののそれでも77％に留まっている。逆にいえば、教員のほぼ4人に1人はパソコンを使った指導ができないことになる。

パソコンを使った授業の方がそうでない授業よりも試験成績が良いというデータもあり、文部科学省では「パソコンが有効に活用できるよう、教師の研修を充実させたい」とコメントしているという。

ハードがそろいあとはソフトの問題ということで人材育成の急務が叫ばれているわけだが、実際には育成そのものにもさまざまなハードルがあり、クリアは難しいところがある。たとえば学校に導入されたハードのほとんどは一括購入ではなく、リース契約によるもので、所有権が完全に学校側にあるわけではない。そのリース契約には「学校関係者及び生徒のみが使用する」という文言があり、原則的にそれ以外の人は触れないことになっている。

例えばパソコンの使い方を外部の人(講師やNPOなど)から学ぶために学校に呼んでも、彼らは学校の端末に触れることすらできず、講習が非常にしにくい状況におかれている場合が多い。また、ソフトの使い方を教わるとしても、パソコンが(予算の都合から)一括導入されていない場合、パソコンの種類によって組み込まれているソフトが違ったり環境が異なっているなどで、教えにくい場合がある。

パソコンも極論すれば道具の一つに過ぎない。上手に使いこなし教育の効率化と魅力度アップに役立てるよう、ハードルをうまく工夫して乗り越えてほしいものだ。