今調査は総務省が18歳以上でインターネットを利用する3000人ほどを対象に行ったもので、先日発表された【情報通信白書】に詳細が記載されている。それによると62％の消費者が「買い物をする際の情報収集の手段としてインターネットを活用」している。具体的には「専門家が商品をどのように評価しているかを調べ」たり、「小売店での販売価格を比較している」とのこと。

商品別では「ゲームやコンピュータソフト、CDやDVDなどのデジタル商品」はインターネット上で情報を集めるケースが多い一方、「不動産や住宅、自動車など」の分野ではインターネットで情報はあまり集めていないとのこと。また全体の26.1％が、実際にインターネット上から商品を購入している。

総務省では今回の調査結果について、「インターネットの利用で、消費者は商品の価格の比較が簡単になり、結果として買い物の満足度が高まる傾向がある」と分析。インターネット上の情報が消費者の買い物に大きな影響を与えていることを示している。

かつてはテレビの上で芸能人が話したり雑誌でお勧めされている情報を元に商品情報を知ったり商品を選択していたが、最近ではこれに加えてインターネットを利用した情報収集が手段として加わった。しかもインターネットの情報は、テレビや雑誌のような一方向の情報伝達ではなく、消費者が積極的に情報を捜し求めその結果が得られるという、双方向的なやりとりの結果として得られる情報なので、雑誌などより満足度が得られる可能性が高い。例えるなら、あらかじめ決められた定食が出されるだけの食事より、バイキング形式になっていて好きな料理を自分で探して選んで用意する食事の方が満足度が高いというあんばいだ。

62％という数字はあくまでも「インターネットを利用する」人が対象であり、利用していない人は含まれないので、「消費者全体の62％」ではないことに注意されたい。しかしその一方、最近ではパソコンによるネット接続は当たり前になり、パソコンを持たなくとも携帯電話によるネット接続でお気軽インターネット環境が整い、主婦層や熟年層にも広まりつつある現状を見ると、今件の傾向は軽視するわけにはいかないだろう。