リリースによるとマツモトキヨシでは1976年に食品スーパー店舗に参入して地域住民からの高い支持を獲得。一時期は30店舗にまでその規模を拡大したものの、スーパー業界の競争が激化する中で、大型の複合型ショッピングセンターの開発が急速に進み、競合店舗も増加。価格的にも無理がたたるようになった。コスト削減や収益構造の改善、競争力の強化に努めたもののそれも限界に達し、これ以上の経営資源の投下は難しいと判断したとのこと。

今後マツモトキヨシでは主力のドラッグストアに経営資源を集中し、企業価値を高めていくという。

なお現在残っているスーパースタイルの店舗8店の売上は全部で108億3900万円、売上構成比は3.5％。マツモトキヨシそのものの業績への影響はほとんどなく、業績予想修正もしない。

昨今では安売り雑貨販売店の【ドン・キホーテ(7532)】が惣菜分野に進出したり、また各コンビニが100円ショップや中食産業に参入を図るなど、他業種展開をすることで本業をサポートし事業を拡大(して本業の売上減少を打開)しようとする動きが各所で見られる。今回のマツモトキヨシの決断はその逆を行くものに見える。

しかし撤退理由を見れば分かるとおり、他業種展開も状況によっては採算性の確保が難しく、見通しも明るくない、という場合がある。それらを見極めた上でも1976年から行っていた事業の撤収を決め、本業回帰・経営資源集中化を決めるのは勇気ある決断に違いない。マツモトキヨシの今回の決定が、同社の発展に寄与するのは疑う余地のないことだろう。