厚生労働省からの正式発表はまだ公式サイトに記載されていないが、記事によれば被害対象の商品はダイエット効果などがうたい文句の外国製が多いとのこと。すでに知られているように健康食品は、有効性や安全性の一定基準を満たす「保険機能食品」とそれ以外の「いわゆる健康食品」に分類される。今回の集計対象は後者のみで、医療品成分が検出されたものは「未承認医薬品」として除外している。

厚生労働省では「病気など(具体的に)身体に不安を抱える人は、健康食品を摂取する前に医療機関に相談してほしい」と呼びかけている。

健康食品の摂取で身体の不安を解消しようとする人については、上記のダイエット効果を期待する場合のように「医者に相談する案件ではないが何らかの薬、あるいはその類似品に頼りたい」場合や、「医者に相談するのは色々と面倒」、そして「相談すると自分の病状が確定してしまうのが怖い。病気かもしれない、という段階で自分の判断で健康食品を摂取して状況が改善すればそれでいいではないか」と考えている場合など、さまざまなパターンが推測できる。

予防効果を期待して健康食品を摂取するのならともかく、明らかに身体の変調が自覚できる場合は、素人の自分の考えで判断するのではなく、(「第一歩」を踏み出すのに勇気がいるかもしれないが)専門家である医者の相談を受けるのが一番といえるだろう。

もちろん、その「第一歩」を踏み出すきっかけとして、常日頃から自分の身体に気をつけたり、定期的に検診を受けたり【郵送検診】を利用するなど、心構えは不可欠。なにしろ自分自身の身体なのだから、自分が一番気を使わねばならないのは言うまでもない。