記事によれば環境エネルギー政策研究代表飯田哲也氏の話として、今回ドイツが世界一の太陽光発電容量を記録した理由について、「2004年の法改正で、電力会社などが太陽光発電の電力を買い取る際の価格を引き上げるなど、太陽光発電を活性化する支援政策を導入した結果」と分析。日本が同様の政策を行わない限り、今後ドイツと日本の差は広がるばかりとしている。

同研究所の調査によれば、ドイツでは2004年に50万キロワット、2005年には60万キロワットもの太陽光発電装置が設置されている。2005年末の総発電容量が157万キロワットというから、急速な伸びを示していることがわかる。日本はそれに対して2004年設置量は27万キロワット分に過ぎないという。

ちなみに元記事上の算出では原子力発電所1基の発電量が約150万キロワット。日本やドイツの2005年度末の太陽光発電総容量で、大体1基分の電力を生み出している計算になる。火力や水力、原子力など既存の他の発電形式と比べればまだまだ絶対量は少ないものの、それなりに太陽光発電が普及しつつあることがうかがえる。

元々資源が少ない日本にとって太陽の光は、「他国と同様の量を与えられている」数少ない資源の一つに他ならない。単位面積あたりの発電効力の向上やコストダウンへの取り組みはもちろん、普及を促がすためのさまざまな仕組みの導入(支援金の増強など)も必要不可欠といえるだろう。それこそ「●階以上の高層ビルには敷地面積に比例した太陽光発電装置を屋上に設置することを義務付ける」くらいの決まりを設けてもいいくらいだろう。

■関連記事：
【個人宅用小型風力発電機「エアドルフィン マークゼロ」発売】