リリースによると、公募される社名の条件は、ネットビレッジのビジョン・戦略・サービスに関連する、あるいは連想させる名称であり、「ネットビレッジの新しい船出」にふさわしい名称であれば何でもよく、平仮名・カタカナ・漢字・数字は問わないとのこと。また当然のことながら本社のある東京都渋谷区で同一商号が無く登記可能なこと、同一の登録商標や類似商標が存在していない、ドメインの取得が可能なことなどの法的条件をクリアする必要がある。

締め切りは5月21日まで。5月下旬の同社取締役会で選定・承認の上、定時株主総会にはかられ、法的手続きにのっとって社名変更が行われる。

話題づくりに社名や社長が公募されるのはよくあるが、上場企業の社名変更が公募で行われるのは極めて異例なこと。出来レースなどではなく、本当の意味で公募され、いかにハイセンスで現在の、そしてこれからのネットビレッジにマッチした社名が採用されるのか、楽しみといえよう。