記事では毎日新聞が入手した資料として、今回の個人情報は九州・沖縄を除く日本国内の各地のものであり、2003年12月に作成されたものとしている。それらの情報は「A関西」「B四国」など地域別に分類され、勤務先の所属部署なども含まれていたという。またこのデータは相当量が名簿業界内に出回っており、このデータを元にしたものと思われる金融業者からの電話やダイレクトメールを受けたという話も紹介されている。

近隣諸国では一桁違うボリュームの個人情報流出が先日報じられたばかり。今回は3年ほど前の情報であるとはいえ、住所・氏名・携帯番号にいたるまで不特定多数の目にされさられる、そして広告配信先に使われるのは気分の良いものではない。どこから流出したのかを特定するのは難しいが、心当たりのあるところは恐らく今ごろ大騒ぎになっているだろう(あるいはもう存在しないのかもしれない)。

また、今回の情報流出はウィニー上に流出しているとはいえ、ウィニー上などで展開しているウィルスなど(例えば山田オルタネィテブ・山田オルタナティブ)によるものとは断定されていないことにも注意されたい。名簿業者が倒産するなどしてデータが宙に浮いたり、あるいは流出している名簿の価値を下げるため、不特定多数に流す目的で「流出」させた可能性も否定できない。

ともあれ、該当する13万人にとってはとんだとばっちり、ということに他ならない。問題なのは自分自身がそれに該当するかどうかを確かめるすべがないことだ。よもや公開して「あなたのデータはこの中にありますか」と聞くわけにもいくまい。そしてさらに、仮に確かめたとしても、打つ手はさほどないのも問題だといえよう。

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