日本医師会の構想では、会員の医師が診療などを通じて「患者が健康食品などの被害を受けた」と判断したら、所定の「情報提供票」に記入し、日本医師会や都道府県医師会に告知する。そして寄せられた情報は「緊急性」「重要性」などの項目を5段階で評価し、専門委員会の審議を経てデータベースに入力。そのデータは会員専用のサイトに掲載される他、重要事例は対処方法など詳しい情報を各医師会に送り、医療現場への徹底を図るという。さらに内容次第で【厚生労働省】へも情報を伝達し、行政側のアクションをうながす仕組み。

データの収集が複雑なプロセスを経る必要があるとか(例えば掲示板上に記載するとかデータベースに各自が直接入力できるとか……Wikiなどを使うのもアリだろう)、一般公開されないのは、日本医師会のコメントにもあるが「誤った被害情報が風評被害などにつながらないよう」にするためらしい。

とはいえ、厚生労働省も【薬による副作用死例、医療品機構がサイトで公開開始】にあるように少しずつではあるが情報開示の方向に向いつつある。その一方、【キリンビール(2503)子会社の「アグリクス」商品、発ガン促進として販売停止と自主回収要請さる】でも報じたように、健康食品の流通拡大と共に危険な商品そのもののアイテム数も増加する傾向にある。

該当する健康食品の販売メーカーからの反発を恐れているのかもしれないし、行政に先んじてのアクションそのものが大義なのだから、別に公開しなくてもいいではないかという考えかもしれないが、日本医師会もデータを取捨選択した上で一般公開するなりし、情報を有効に役立てるような仕組みを模索してほしいものだ。