当然証券会社各社もこの流れに追随する動きを見せている、というよりその動きがますますモバイルトレーダーの勢いを加速させている。携帯端末による個人投資家の株式取引が本格化し証券会社も対応に本腰を入れたのは2004年からだが、今年の後半に入り機能の充実が著しい。株価が本格的に上昇気運に乗り出した昨年には、8月ネット証券5社である【松井証券(8628)】【イー・トレード証券(8701)】【マネックス証券(8698)】『楽天証券』【カブドットコム証券(8703)】への注文が初めて合計で1兆円を超したという。また、昨年1年間だと14兆円にのせ、昨年より6割ほど増加したと見られている。

繰り返しになるがモバイルトレードの利点は「瞬時に立ち上げ・画面入力」が可能なこと、「どこででも(それこそトイレの中でも)アクセス・注文できること」にある。極端な話、パソコンすらなくとも手持ちの携帯電話だけで必要な情報を収集し、株式売買の注文を行い、株取引ができるという手軽さが受けているのだろう。

今後今年の後半にナンバーポータビリティ(携帯電話の会社を変えても電話番号を変えずに済むサービス)が開始されるのと前後して、各携帯電話会社の競争も激しくなると共に、各機種やサービスも向上する。それに伴い、モバイルトレーダー向けの環境はますます整備されることになる。そうなれば、さらに個人投資家は人数・注文数共に増大するに違いない。

■関連記事:
【イー・トレード証券(8701)、携帯端末向けサービス「MOBILE E*TRADE」で株価自動更新機能付ツールの提供を12月16日から開始】
【マネックス証券(8698)、携帯電話向け株価自動更新サービス、来年春開始予定と発表】

(最終更新:2013/09/04)