また【全国焼肉協会】では会員企業に対し、牛肉や米、キムチとサンチュについて表示を求めることを決め、来月から全国で説明会を開くなど、表示を積極的に進めようとしている。元々焼肉協会ではトレーサビリティ(固体識別番号の公開による生産履歴を確認できるシステム)の導入など、BSE問題が持ち上がった前後から情報公開には積極的だったが、アメリカ産牛肉輸入再開や「特定キムチ」の汚染問題などで一層力を入れるようになったようである。

記事では【ロイヤルホスト(8179)】が先月から全店舗で肉や野菜など22品目の産地を店頭パネルに表示する取り組みを始めたほか、外食産業からなる【日本フードサービス協会】でもセミナーを開催して啓蒙活動に励むなど、産地情報の開示に積極的になる動きが見受けられる。

ロイヤルホストでの産地情報(公式サイトから一部抜粋)

先に【災い転じて……外食各社、「成型肉」表示明確化へ】でも報じたとおり、成型肉問題などもあわせ、外食産業も「変わってきた」傾向が見られる。正しい情報の開示は消費者にとって、まことに喜ばしいことに他ならない。もちろんその一方で、「もどき食品」によって「楽しくだまされる」ことまで毛嫌いするわけではない。外食産業においては情報開示につとめつつ、安心・安全な食と理不尽でないさまざまな選択肢を提供してほしいものである。